「日中融合・創新中華料理展示商談会」が北京で開催

日中経済協会北京事務所が主催、ジェトロが後援する「日中融合・創新中華料理展示商談会」が3月12日、北京市内で開催された。本商談会は、中華料理向けの食材や盛り付け方法の提案などを通して、日系企業の中国向け販路拡大につなげることを目的としている。商談会には、北京市内に所在する日系企業を中心に、食品関連企業22社が、日本産の酒類や調味料を含む商品を出展した。現地の中華料理店や中華系日本料理店などから約230人が来場し、出展企業と活発な商談を行った。

出展企業は、開催1カ月ほど前から、中国市場のニーズに合致し、かつ差別化を図れるメニューの開発に着手した。その後、大使館公邸料理人などのアドバイスを受けながら改善を重ね、今回の商談会に臨んだ。また、日中経済協会北京事務所は3月11日午後、中華火鍋チェーン「海底撈（ハイディラオ）」を含む10社以上の大手中華料理店の関係者を個別案内の形で招聘（しょうへい）し、出展企業との商談機会を提供した。

出展企業からは、「事前に中華料理向けメニューを考えて商談会の場で試食してもらったことで、自社商品と中華系調味料との味の違いを明確に伝えることができた」「中華系飲食店からの注文は大口注文や季節限定の注文が多いため、それらの注文に柔軟に対応できる体制を整える必要があることが分かった。持ち帰って対応を検討したい」などのコメントがあった。

また、来場した中華料理店の関係者は、「日本のラーメンスープや、焼き鳥のタレ、から揚げ粉などは中華料理でも使えることが分かったため、メーカーと連絡先を交換した。今後、中華料理に合うような改良を含めて一緒に検討を進めたい」「今まで中華料理向けの食材などをメインに取り扱っていたため、新しい切り口の提案に触れることができ貴重な機会だった」とコメントした。

日中経済協会北京事務所の山田智子副所長は「飲食の市場環境は厳しさを増している。日系企業が各社の強みを持ち寄って協力する機会、現地の飲食店や消費者のニーズをつかむ機会を今後も提供し、一緒に販路を維持、開拓していきたい」とコメントをした。

（王瑩）