米国におけるスマートフォン保有率9割超、約8割の家庭でブロードバンド加入、シンクタンク調査

米国のシンクタンク、ピュー・リサーチ・センターは1月8日、米国におけるインターネット利用などに関する調査結果（注）を発表した。それによれば、2025年のスマートフォンの保有率は91％、世帯でのブロードバンド加入率は78％だった。それぞれ2015年の保有率（67％）、加入率（66％）から大幅に増加した。

インターネットへの接続頻度をみると、41％が「ほぼ常時」と回答し、2023～2024年の水準と同等だった。人口統計グループ別では、利用状況に違いがみられる。

年代別では、若年層（18～29歳）が63％と最も高く、高齢層（65歳以上）では14％だった。人種別では、アジア系が59％、ヒスパニックが47％、黒人が44％と高く、白人は37％と低い傾向だった。世帯収入別では、年間10万ドル以上の世帯で50％と最も高く、収入に応じて低下し、3万ドル未満では34％だった。

世帯でのブロードバンド加入率を人口統計グループ別にみると、年代別では、中堅層（30～49歳で87％、50～64歳で79％）で高かった。人種別では、アジア系（86％）、白人（81％）が高い。世帯収入別では、年間10万ドル以上の世帯で94％と最も高く、収入に応じて低下し、3万ドル未満では54％となった。居住地域別では、都市（75％）、地方（71％）を上回り、郊外（84％）で高かった。

また、インターネット利用をスマートフォン頼りにしている割合は全体が16％で、年代別では若年層（27％）、人種別ではヒスパニック（28％）、世帯収入別では年間3万ドル未満の世帯（34％）が高かった。

世界銀行グループのデータによれば、米国のインターネット利用率は93％（2023年）、ブロードバンド加入は100人当たり38.15契約（2023年）だった。

（注）実施時期は2025年2月5日～6月18日。対象者は全米の成人5,022人。

（松岡智恵子）