米フォード、赤字EV部門の大幅見直しで特別損失195億ドル計上、ハイブリッド車強化や蓄電池事業で収益性重視へ

米国自動車メーカーのフォードは12月15日、需要の伸び悩みやコスト高、規制環境の変化で採算が悪化した大型電気自動車（EV）への投資を削減するなど、赤字が続くEV部門の戦略の見直しを発表した。ガソリン車、ハイブリッド車（HEV）、航続距離延長型EV（EREV）のほか、定置型蓄電池（BESS）事業といった収益性の高い事業へ資本を再配分するという。フォードは今回の見直しに195億ドルの特別損失を計上し、2029年にはEV部門の黒字化を見込む（注1）。

電動車両では、需要が高いHEVのラインアップ拡充に注力する。EV、EREVを含め、2030年までに世界販売台数に占める電動車両の割合を、現在の17％から約50％に引き上げる計画だ。またEVの小型・低価格化に向けた「ユニバーサルEVプラットフォーム」（2025年8月15日記事参照）に開発資源を集約する一方で、大型EVの一部の生産計画を中止するとした。その中で電動ピックアップトラックの「F-150ライトニング」に関しては、発電機を併用したEREVに衣替えし、1回の充電あたり700マイル（約1,100キロメートル）超の航続距離と高い牽引性能を両立させることで、バッテリー電気自動車（BEV）以上の利便性を担保する仕様に変更する（注2）。

また、米国内の生産体制も再編する。EVおよびバッテリーの生産拠点としてテネシー州に建設中の「ブルー・オーバル・シティ」は「テネシー・トラック・プラント」に名称を変更し、2029年から新型ガソリントラックの生産を開始する。加えて、現在F-150などを生産するオハイオ組立工場では、新たに新型のガソリン車やHEVのバンを生産する計画で、今後数年で米国内で数千人の新規雇用を見込む。

さらに、現在活用されていないEV用電池の生産設備を利用し、データセンターや電力インフラ向けのBESS事業に参入する。今後2年間で20億ドルを投資する予定で、まずはケンタッキー州にあるバッテリー製造施設を、500メガワット時（MWh）以上のバッテリーエネルギー貯蔵システムの製造拠点に転換。2027年までに年間20ギガワット時（GWh）の生産能力を確保する（注3）。

フォードのジム・ファーリー社長兼最高経営責任者（CEO）は「今回の見直しは、顧客主導による変革で、より強力で回復力があり、収益性の高いフォードを築くためのものだ。事業環境は変化しており、当社はより高いリターンが見込める成長機会に資金を再配分している」と述べた。

（注1）EV部門のEBIT(利払い前、税引き前利益)の赤字額は、2024年年間で約51億ドル、2025年第3四半期は約14億ドル。

（注2）ガソリンエンジンを発電機としてのみ機能させ、バッテリーを動力源として走行する。

（注3）バッテリー製造においてフォードと合弁パートナーだった韓国のSKオンは2025年12月、ケンタッキー州の拠点に関してはフォードの子会社が、テネシー州の拠点に関してはSKオンが所有・運営することで合意した。

（大原典子）