アジア広域農業商談会、先進機械技術で農業課題解決へ

ジェトロは2月19日～3月6日に、「アジア広域農業資機材・アグリテックオンライン商談会」を開催した。商談会にはインド、スリランカ、パキスタン、バングラデシュ、カンボジア、ラオスの計6カ国から18社が参加し、日本企業21社と合計73件の商談を行った。参加した日本企業からは、精米機や食品乾燥機、有機肥料、バイオスティミュラント（注）のほか、衛星データ解析を基にした施肥最適化とカーボンクレジット創出を可能とする農業支援サービスなど、現地の農業課題を解決する技術やサービスが紹介された。

アジア新興国において、農業は基幹産業として重要だが、生産性向上や農家の生活水準改善など取り組むべき課題も多い。こうした中、同地域の海外バイヤーから自国農業の高効率化や社会課題解決に寄与する日本の農業資機材・技術への関心が高まっている。

農場事業を手掛けるパキスタン企業ミアン・ジ・ダ・ピンドのハシブ・レーマン氏は、同国における農業の機械化や技術面での遅れを指摘しつつ、「未成熟な市場であるからこそ日本企業の製品や技術は競争優位を築きやすい」とした。パキスタンでは、手作業による収穫作業や冷蔵・冷凍設備の不足が、収穫効率や品質保持の阻害要因となっており、「今後は高性能な農業機械や生産技術を持つ日本企業と協業し、農業分野における事業参入機会を一緒に模索したい」と述べた。

日本企業との商談に臨んだカンボジアの大手農業資材メーカーは、同国では化学肥料の過剰な施肥による土壌肥沃度の低下や農産物の品質劣化が起きていると指摘。昨今、同国内における健康意識への高まりを背景に、同社は有機肥料の生産・販売に力を入れることで、安全安心な農作物の栽培を後押ししているという。また土壌改善や農作物の病害対策に寄与する資材・サービスを取り扱う日本企業に強い関心を示し、「今後は持続可能な農業の実現にむけて日本企業の製品や技術、ノウハウを取り入れていきたい」と述べた。

（注）植物本来の機能を引き出すことで非生物的ストレスを緩和させ、農作物の収量・品質の向上が期待できる農業資材のこと。

（山中真菜）