ウィーンで中・東欧向け日本産水産品の商談会を実施

ジェトロは2月9日、オーストリア・ウィーン市内のホテルで、中・東欧連携水産品などの現地商談会と試食会を実施した。オーストリアを含む中・東欧地域19カ国（注）の人口は約1億5,000万人に達する。また、ウィーンのレストランを紹介するガイドブック「Wien, wie es isst」によると、ウィーンだけでも約100軒の日本食レストランが掲載されている。同地域での日本食の人気が高まっており、日本産水産品などの新規販路開拓先としてポテンシャルが高い。

同商談会は、前日8日のポーランド・ワルシャワでの商談会と一連のものとして開催した（2024年2月15日記事参照）。9日午前の商談会には、サプライヤーとして、日本から、味の加久の屋（青森県八戸市）、林泉堂（秋田県横手市）、三山グリーン（千葉県船橋市）、対馬水産（長崎県対馬市）の4社、欧州からは北海水産（オランダ）、交洋（オランダ）、シーフードコネクション（オランダ）、JFC（オーストリア）、稲畑産業（ドイツ）の5社の計9社が参加した。バイヤーは、中・東欧地域6カ国（オーストリア、ハンガリー、チェコ、ルーマニア、ブルガリア、オランダ）から10社の輸入業者やレストラン関係者などが参加し、各社30分ずつの商談によって新たな商流の構築を図った。午後は、自由回遊型試食会を行い、約40人のレストラン関係者などが参加した。10日午前には、サプライヤー向けに市場視察を実施した。

サプライヤーからは、「現地日系インポーターも参加した商談会だったため、商談後の商流構築が容易となったことに加え、同じ出展者としての立場だったため距離が近くなりやすく、パイプ作りに役立った」「自力での現地市場視察では情報収集に限界があるため、現地在住職員から話を聞きながら視察できたことは大変ありがたかった」といったコメントが寄せられた。

一方、バイヤーからは「ひも付きホタテやアマダイ、たい焼きなどこれまでに見たことがない商品、かつクオリティーの高い商品に出合えた」「冷凍寿司（ずし）のクオリティーの高さに驚いた」「ゆずオイルや、ゆず酒は価格帯も手頃でぜひ取り入れたいと思った」「稲庭うどんのほかに、稲庭ラーメンもぜひ試してみたい」といったコメントが寄せられた。

（注）オーストリア、チェコ、ハンガリー、ポーランド、スロバキア、スロベニア、ブルガリア、ルーマニア、エストニア、ラトビア、リトアニア、クロアチア、アルバニア、ボスニア・ヘルツェゴビナ、北マケドニア、モンテネグロ、セルビア、コソボ、モルドバ。

（神谷真由）