インドのピナクル・モビリティー、地場eMaaSへ1,000台のEVバスを供給

インドの商用車メーカー、ピナクル・モビリティー・ソリューションズ（Pinnacle Mobility Solutions、ピナクル）は1月3日、同じく地場のグリーンセル・モビリティー（GreenCell Mobility、グリーンセル）と、電気自動車（EV）の長距離バス1,000台を供給する覚書（MoU）を締結した（ピナクル傘下のEVブランド「EKA」ホームページ）。発表では、供給の完了期限は明らかにしていないが、数年かかるという。

今回供給されるバスは車体12メートルと13.5メートルの2種類で、いずれもピナクルが製造し、グリーンセルへ供給する。供給されたEVバスは、グリーンセルが運営するeMaaS（エレクトリック・モビリティー・アズ・ア・サービス）プラットフォームを通じて都市間の移動手段として活用される。これにより、年間7億ルピー（約12億円、1ルピー＝約1.7円）の燃料コスト削減と3万2,400トンの二酸化炭素（CO2）削減が可能となる見込みだ。

MoU締結に際し、ピナクル会長兼最高経営責任者（CEO）のスディル・メタ氏は「都市間バスは、50％以上のインド人にとり身近な交通手段であり、公共交通機関のEV化で、空気を汚さず効率的で便利かつ安全な移動を可能となる」とのコメントを発表した。同社傘下のEVブランド「EKA」は、インド政府の進める生産連動型優遇策（PLI）の自動車・同部品分野で承認されており、すでに700台のEVバスや5,000台以上の小型商用EVの製造を手掛けているが、環境に配慮したモビリティー社会への移行をさらに加速させたい考えだ。

ピナクルに対しては、12月27日に三井物産がオランダの商用車メーカーVDLグループとともに出資参画を発表したばかりだ。段階的に1億ドル以上を投資し、インド国内に最先端のOEM（完成車メーカー）に育てることを目指すという。

（深津佑野）