米NETパワー、パーミアン盆地にCO2排出ほぼゼロの商用火電建設へ

クリーンエネルギー技術を手掛ける米国のNETパワー（本社：ノースカロライナ州ダーラム）は11月7日、二酸化炭素（CO2）排出がほぼゼロの商用規模の天然ガス火力発電所を開発・建設する計画を発表した。

同発電所は、米国石油大手オクシデンタル（本社：テキサス州ヒューストン）のパーミアン盆地にある事業所の近くに建設され、2026年に稼働を開始する予定だ。同盆地はテキサス州西部とニューメキシコ州南東部の一部にまたがる広大な地域で、国内有数のシェールオイルとシェールガスの生産地として知られている。同プロジェクトでは、約300メガワット（MW）のカーボンフリー電力の発電を目標としている。

発表によると、同プロジェクトは、発電とCO2の輸送および地下貯留を一体化したものだ。NETパワーの技術の活用により、天然ガスと純粋な酸素を燃焼させ、その結果生じるCO2は燃焼器、タービン、熱交換器、コンプレッサーを経由して再利用され、カ-ボンフリーの発電が可能になっている。回収されるCO2の輸送には、オクシデンタルのパーミアン盆地にある事業所のパイプラインを活用する予定だ。

また今回の発表では、NETパワーが2021年秋にテキサス州ラポルテの試験場で同社技術の実証を行い、米国石油サービス大手ベーカー・ヒューズ（本社：テキサス州ヒューストン）と、一連の統合機器と技術の開発・販売を行うために、2022年2月に提携したことも併せて発表している。

NETパワーのロン・デグレゴリオ最高経営責任者（CEO）は「ラポルテで当社の技術の能力を実証し、ベーカー・ヒューズと提携して当社のシステムを商業化したことで、この革新的な技術の導入を加速でき、うれしく思う」「この発電所によって、当社の技術の世界的な導入が加速され、CO2排出ほぼゼロの信頼性の高い電力への明確で有意義な道筋ができる」と述べた。

（沖本憲司）