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日本産酒類の試飲展示会「和酒節」開催

(台湾、日本)

中国北アジア課

2020年12月10日

日本の対台湾窓口機関の日本台湾交流協会台北事務所は11月30日、日本酒など日本産酒類を台湾の飲食関係者に売り込む試飲展示会「和酒節」を台北市内のホテルで初めて開催した。新型コロナウイルス感染拡大の影響を受けて、酒蔵メーカーによる訪台が困難なことから、日本産酒類の輸入業者10社と、台湾現地に事務所を有する日本の地方自治体(茨城県笠間市、静岡県、沖縄県)が出展し、日本酒や焼酎、泡盛、リキュールなど114銘柄を展示した。飲食店やバーの経営者など100人が来場した。

写真 「和酒節」会場の様子(日本台湾交流協会台北事務所提供)

「和酒節」会場の様子(日本台湾交流協会台北事務所提供)

展示会場内では、日本酒利き酒師セミナーや日本酒、焼酎、泡盛を使用したカクテル紹介セミナーが開催された。日本酒利き酒師セミナーでは、台湾人利き酒師を講師に招き、台湾での日本酒市場の発展や成り立ちについて講演したほか、試飲会も開かれた。カクテル紹介セミナーでは、台湾人バーテンダーによる日本酒、焼酎、泡盛を使用したカクテルレシピの考案、紹介などを行った。

写真 日本酒利き酒師セミナーの様子(日本台湾交流協会台北事務所提供)

日本酒利き酒師セミナーの様子(日本台湾交流協会台北事務所提供)

写真 カクテルセミナーの様子(日本台湾交流協会台北事務所提供)

カクテルセミナーの様子(日本台湾交流協会台北事務所提供)

また、ジェトロは「日本産酒類オンライン商談会」を主催し、台湾未進出の酒蔵メーカー16社と台湾のバイヤー5社によるオンライン商談が行われた。商談会に参加した台湾側バイヤーの調達担当者は「日本への渡航が困難な状況下で、このように台湾未進出の酒蔵メーカーとの商談会は非常に貴重だった」と述べた。

日本台湾交流協会台北事務所の相馬巳貴子・経済部主任は「日本の蔵元が台湾に来るのが難しい状況だが、自治体や輸入業者に日本の酒の魅力を紹介してもらうことができた」と述べた。

日本の国税庁によると、2019年の日本から台湾への日本産酒類の輸出総額は米国、中国大陸、香港に次ぐ第4位で前年比4.9%増の62億円で、そのうち清酒は13億6,000万円と2割強を占める。台湾では2019年から、清酒を含む「穀類酒」の輸入関税が従来の40%から20%に引き下げられており、台湾での拡販の追い風になることが期待される。

(北野真瑞)

(台湾、日本)

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