アジアブランドの生活雑貨ショップが拡大

アジアブランドの生活雑貨ショップが、トルコ国内で店舗を急速に拡大し、存在感を増している。

メイソウ（Miniso）ブランドの中国の名創優品産業は2016年12月にトルコへ参入後、店舗数を32に拡大しており、イスタンブールのカニヨン（Kanyon）、ウォーターガーデン（Watergarden）など高級ショッピングモールにも店舗を構える。ムムソウ（Mumuso）は13店舗を展開しており、中国系のヨヨソウ（Yoyoso）も2018年4月に参入した。いずれも路面店ではなくショッピングモール内に店舗を構え、地方の大都市やアンタルヤ、ボドルムなどの観光地にも進出しているのが特徴で、オンラインショッピングやSNSでの情報発信にも力を入れている。主に中国などから輸入された従来の低価格志向の製品に加え、トルコメーカーにはないデザインのアイテムが、手が届きやすい価格で販売されるので消費者の反応は上々だ。

また、韓国系化粧品のミシャ（Missha）がアンカラなどに17店舗を展開しており、香港からのドラッグストアのワトソンズ（Watsons）は340店舗と急拡大し、同業のトルコ企業グラティス（Gratis）（600店舗）に迫る勢いだ。

文房具業界は日トルコEPAによる追加関税撤廃に期待

こうした生活雑貨市場の中で、大きなシェアを占めるものの1つに文房具が挙げられる。トルコ文房具協会（TUKID）によると、ネットや量販店での販売が拡大する中においても、引き続き約1万5,000の文房具を取り扱う小売店、350の卸売り関連企業が商流の中核を担っている。市場の特徴としては、小学生から大学生までの生徒・学生数が約2,500万人と学用品市場が大きいのが特徴で、新学期が始まる9～12月に販売が集中する。また、アジアや欧州を中心とした輸入品のシェアが70～75％を占める一方で、国内メーカーにもアデル（Adel）、モパック（Mopak）などの有力企業があり、周辺国への輸出に力を入れている。

輸入業者の中には、日本の文房具製品への期待の声も聞かれる。現在、日本から輸入される一部製品には関税に加え追加関税が課されているが、両国の経済連携協定（EPA）が発効すれば、これらが撤廃され、品質やデザインに定評のある日本製品に価格競争力が生まれるという見方だ。例えばシャープペンシルの場合、関税率3.7％に加え22％の追加関税が課されている。

なお、イスタンブールでは毎年2月に、国内外250社が出展する文房具専門見本市「Istanbul Stationery Office展」が開催されている。

（佐野充明、ネスリン・イシジャン）