日本製ギフトや日用品、デザインや機能性で人気－北米最大規模の見本市「NY NOW 2016夏展」開催－

＜ジャパンパビリオンに28社が出展＞

　同見本市は「ニューヨーク国際ギフトフェア」の名称で約80年前に始まった。毎年2回、夏と冬に開催されている。対象分野はギフト商品、キッチンウエア、日用品、デザイン雑貨など多岐にわたる。出展者は毎年2,000社を超え、来場者も北米各地や近隣国からのバイヤーを中心に2万人を大きく上回る。

　ジェトロは同見本市にジャパンパビリオンを設け、中小企業28社の出展を支援した。出展者へのアンケート調査によると、商談成約額は過去最高に達したもようだ。その背景として、日本商品の優れたデザインや機能性が米国市場でも認められてきていることに加え、「中国商品の値上がり、品質に対する懸念、継続的な円安もプラス要因に作用している」〔竹中（石川県）代表取締役竹中俊介氏〕とみられる。

＜現地のニーズに合わせて商品を改良＞

　現地市場に合わせた出展者のさまざまな工夫も功を奏したようだ。多くの出展者がジェトロ専門家のアドバイスなどを受けて、色やサイズなどを米国仕様に変更して出展した。カラフルな弁当箱を展示した竹中の竹中氏は、「日本のような弁当の習慣が根付いていない米国で、売り込んでいくことに難しさがあるが、サイズや色などを現地仕様に変えている」と話す。プリザーブドフラワー（生花に特殊な加工を施し長期間保持可能としたもの）を出展したバーディー・プラン（東京都）も、「日本ではかわいい感じが好まれるが、米国市場に合わせてスタイリッシュにした。また例えば、ピンクなど米国で好まれる色を増やした。ナチュラル感も出るようにした」と副部長の尾本アンナ氏が話すように、米国市場に合わせた商品開発を行った。今回は大手ホテルからの大口受注に成功したという。

　特殊なフィルムを使用した額縁「3Dフレーム」を出展したキリハラワークス＆デザイン（宮城県）は、過去の出展時に手作りにこだわり、価格が折り合わなかったこと、大量受注に対応できなかった経験がある。このため、今回はコストを抑え大量生産できる体制を準備した上で商談に臨んだ。商談では大手チョコレート菓子メーカーからプロモーション展示用の引き合いを受けるなど、想定外の顧客からの反応があったという。また、「来場者から、ハロウィーン用にクモの巣をプリントしたらどうかなどアイデアをもらったりした」（社長の桐原正憲氏）など、出展して初めて気付くこともあったという。

＜需要の掘り起こしが共通の課題＞

　出展者から「価格が大きな障害になっている」というコメントはほとんど聞かれなかったものの、特に新規性の高い商品の場合、その商品の価値を認知してもらう、あるいは米国市場に合致した需要を掘り起こしていくことが共通の課題といえそうだ。

　バーディー・プランも「新しい商品なので、概念を浸透させるのが大変だが、徐々に顧客は増えている。需要はまだまだあると思うので、今回の大口受注などを通じ、米国市場にプリザーブドフラワーが浸透していってほしい」（尾本氏）と期待している。キリハラワークス＆デザインも「既にニューヨーク近代美術館では取り扱ってもらっており、どこかで見たことがある、と言ってくれる顧客も出てきたが、普及啓発を続けていきたい」（桐原氏）としている。

　木升専門メーカーの大橋量器（岐阜県）の代表取締役大橋博行氏は「米国には『コンテナストア（The Container Store）』など容器の専門店があったりするので、需要はあると思っている。現在はミュージアムストアなどに置いてもらっているが、ある程度の規模のチェーン店への入り方を模索しているところ」と話す。

　米国では個人消費が堅調だ。2015年の個人消費支出は前年比3.2％増とGDP（2.6％増）を上回るペースで拡大し、米国経済を牽引している。消費市場の規模（名目ベースの個人消費支出）は12兆3,000億ドルと、日本（2兆4,000億ドル）の5倍超となっている。徹底した市場調査、米国側バイヤーとの緊密なコミュニケーションなどにより、米国市場での需要を掘り起こしていくことで、日本製ギフト・日用品の市場参入機会は一層広がっていくことが期待される。

（若松勇）