「日本産食材サポーター店」認定式と日本産食材を紹介するワークショップを開催

ジェトロは9月10日、バングラデシュの首都ダッカで、日本産食材の理解促進を目的としたワークショップを開催した。ホテル、レストラン、小売店、食品流通事業者から、トップシェフや調達担当者らが参加した。バングラデシュでは、日本食やその文化を体系的に学ぶ機会が限られていることから、会場では「和食」の考え方を紹介した。さらに、しょうゆ、酢、わさび、のり、抹茶など日本食の基本的な食材について、歴史的背景や特徴を説明しながら、調理実演と試食を通じて、食材の適切な使用方法を伝えた。

併せて、「日本産食材サポーター店」の認定証授与式も実施した。ダッカ市内で日本産食品を継続的に販売するスーパーマーケットのユニマートとフレッシュ・スーパー・マートの2社が、バングラデシュの小売店として初めて認定された。吉田綾駐バングラデシュ公使が両社に認定証を授与し、食品・農業分野における両国間の協力が一層進むことへの期待を示した。

ワークショップでは、日本産昆布やかつお節の出汁を使った「みそ汁」、日本産しょうゆや酢をつかった「チキン南蛮」、日本産のりやわさびを使った「巻き寿司」、日本産抹茶塩と一緒に食べる「天ぷら」、日本産抹茶を使った「抹茶アイスクリーム」の調理実演を行った。

プログラム終了後に実施したアンケート調査では、「ワークショップは、日本産食材や調理方法を学ぶ上で効果的だった」との回答が19件得られた。バイヤーの観点から特に役に立った内容としては、「日本産食材を活用した調理実演」が7件、「日本産食材サポーター店制度の解説」が5件、「バングラデシュにおける日本食市場の解説」が5件だった。また、バイヤーの関心のある品目について、「調味料全般」が15件、「しょうゆ」が14件、「酢」が14件、「みそ」が11件、「抹茶」が11件、「麺類」が11件、「緑茶」が10件、「水産物」が10件、「和牛」が9件、「清涼飲料水」が9件、「菓子類」が9件、「フルーツ」が5件だった。

2025年に同制度の認定を受けた日本食レストラン「匠-TAKUMI」が本格的な日本料理を提供していることから、今回の本イベントの開催場所となった。同店の黒瀬幸憲マネージャーは、「本格的かつ高品質な日本食を提供することは、名誉であると同時に責任でもある」と語った。来賓として参加したトニー・カーン・インスティテュート・オブ・スキルズ・デベロップメントの会長で著名なシェフのトニー・カーン氏は、「日本産食材を使った本格的な調理方法の実演と試食を通じて、日本食が健康的であることや本来の味に対する理解が深まった」と評価した。

（箕浦智崇、イスラット・ジャハン）