8月の消費者物価指数が前年同月比3.4％上昇、エネルギー価格上昇が影響

米国労働省が9月11日に発表した2026年8月の消費者物価指数（CPI）は、前年同月比3.4％上昇（前月3.4％上昇）、前月比0.4％上昇（前月0.1％上昇）となった。変動の大きいエネルギーと食料品を除いたコア指数は、前年同月比2.4％上昇（前月2.5％上昇）、前月比では0.3％上昇（前月0.2％上昇）だった（添付資料図1、表参照）。CPI、コア指数ともに市場予想と一致した。

CNBCによると、中東情勢の影響によるエネルギー価格の上昇が、物価上昇圧力を強めている（CNBC 9月11日）。品目別の前年同月比では、ガソリン（27.4％上昇）や燃料（52.0％上昇）が大幅に伸びた。その結果、エネルギー全体では16.3％上昇となり、前月の14.7％上昇から伸びが加速した。一方、食料品価格は2.7％上昇（前月3.0％上昇）となった。

食料品およびエネルギーを除いたコア指数では、財は0.7％上昇（前月0.8％上昇）にとどまった一方で、サービスは3.0％上昇（前月3.0％上昇）となり、コア指数全体では2.4％上昇（前月2.5％上昇）と高止まりした。住居費およびエネルギーを除いたスーパーコアサービス（注1）は、3.0％上昇（前月2.8％上昇）となり、前月から伸びが加速した。

8月は総じてエネルギー価格（特にガソリンおよび住居用燃料で構成されるエネルギー商品）が高い伸びを示したことがCPIの伸びに寄与した（添付資料図2参照）。もっともコア指数（2.4％上昇）、特にサービス（3.0％上昇）は2.0％（注2）を超えている。

今回の結果により、市場ではインフレの上振れリスクが顕著に意識されるようになっており、今後の金融政策にも影響を与える可能性が指摘されている。CNBCは「フェドウォッチ（注3）」に基づき、次回の連邦公開市場委員会（FOMC）で、連邦準備制度理事会（FRB）が0.25ポイントの利上げを実施するとの見方が市場では強まっていると報じた（CNBC 9月11日）。

（注1）サービス価格から住居費とエネルギーサービスを除外した指標。ジェトロにて計算。

（注2）FRBの物価目標は個人消費支出（PCE）で測った前年同月比の伸びが長期的に2％を達成することであり、CPIではない点に留意。ここでは消費者物価の伸びの目安として物価目標の2％を上回っているかどうかに言及した。

（注3）シカゴマーカンタイル取引所（CME）の政策金利予測ツールで、金利先物価格から政策金利の利下げ・利上げ確率を算出する。

（當麻江美）