HR DEVELOPMENT 教育研修体系

世界で活躍できる人材を育てる研修システム

JETROが最も大切にし、誇りに思っているものは、「人材」です。世界のビジネス環境が激化する中、JETROでは、お客様の多様なニーズに迅速に応え、組織のミッションを達成するため、職員の人材育成を最も重要視しています。常に制度改革に取り組んでおり、若手の育成には、特に力を入れています。
JETRO入構後は、新入職員時代に、一生涯使えるビジネスマインド・習慣を身につけてもらうための新人教育に加え、貿易実務、国際経済など国際ビジネスに必要な基本知識を徹底的に学んでもらいます。その後、各職場でのOJTや自己学習、能力開発研修を通じて、調査・情報収集能力、事業の企画・運営能力、国際コミュニケーション能力、プロジェクト・マネジメント力、広報力・交渉力など、JETRO職員として求められる知識・ビジネススキルを習得していきます。
またJETROでは、事業・調査等を効果的に実施する上で必要な特定の産業・分野(スタートアップ、IT、農林水産物・食品、機械部品産業、ヘルスケア産業、デザイン・日用品・ファッション産業など)や事業スキーム(海外企業の誘致、Eコマース、オンライン/オフライン展示商談会、万国博覧会など)、国・地域に関する知見が必要であると考えており、若い年次で海外経験を積める海外研修制度を整備しています。
加えて、将来の経営幹部人材を育成すべく、業務知識(企業の経営戦略、組織マネージメント)、企画・提案力、行動力、指導力を伸ばすための中核人材育成にも取り組んでいます。
JETROで、ぜひ自分のキャリアを創り上げてください。

新入職員 社会人としての意識形成、必要なビジネスマナーの習得や職員として必要な知識・スキルを習得します。海外チャレンジ出張 JETRO事業の理解を深めるための海外出張研修。実際の現場を経験することで、海外での事業運営を学びます。基礎パス研修 入構後2年間は、JETRO職員として必要な基礎知識(国際経済基礎知識、中小企業の会社経営・資金繰り、企業の海外展開支援ノウハウなど)を習得します。新人教育(OJT トレーナー制度) 同じ部署の先輩社員がOJTトレーナーとして仕事の進め方を日々指導し、皆さんの成長をサポートします。メンター制度 若手社員に対して、各部署の要となる先輩職員がメンターとなり、将来のキャリアを一緒に考えたり、仕事の面白さ・楽しさを伝授します。若手 中堅 海外実務研修 若手社員の視野拡大、国際感覚の養成や、派遣地域における海外駐在を視野に入れた人脈形勢、現地の生活体験と情報収集を目的とした約1年間の研修。3年目職員から応募が可能。CROSS TALK 若手海外実務研修 海外語学研修 英語以外の言語を習得するために海外現地の語学学校や大学に1年間派遣。専門研修 職員の専門性向上やキャリア形成に資するため、国内外シンクタンク等の専門機関において研修を実施。階層別研修 組織力や職員の能力強化を図るため、世代や役職に応じて、社内ルールの習得・徹底から、組織マネジメント、人材育成、経営戦略などを学ぶための研修を実施。中核人材育成 将来の経営幹部候補となる中堅職員を選抜し、民間企業や省庁職員等が受講する外部研修に参加。既存の仕事の枠にとらわれない発想、企画力、そしてリーダーシップを伴う中核人材を育成。能力開発講座 職員のビジネス・スキルと専門性の向上を図るため、貿易実務、広報・PR、語学、統計、法務、プレゼンテーション等の研修を行います。 なお、語学教材・書籍の貸し出しも常時行っています。 自己啓発補助制度 業務上必要な語学や専門知識の習得のために、外部研修などを受講した際、その費用の一部を補助します。
新入職員 社会人としての意識形成、必要なビジネスマナーの習得や職員として必要な知識・スキルを習得します。海外チャレンジ出張 JETRO事業の理解を深めるための海外出張研修。実際の現場を経験することで、海外での事業運営を学びます。基礎パス研修 入構後2年間は、JETRO職員として必要な基礎知識(国際経済基礎知識、中小企業の会社経営・資金繰り、企業の海外展開支援ノウハウなど)を習得します。新人教育(OJT トレーナー制度) 同じ部署の先輩社員がOJTトレーナーとして仕事の進め方を日々指導し、皆さんの成長をサポートします。メンター制度 若手社員に対して、各部署の要となる先輩職員がメンターとなり、将来のキャリアを一緒に考えたり、仕事の面白さ・楽しさを伝授します。若手 中堅 海外実務研修 若手社員の視野拡大、国際感覚の養成や、派遣地域における海外駐在を視野に入れた人脈形勢、現地の生活体験と情報収集を目的とした約1年間の研修。3年目職員から応募が可能。CROSS TALK 若手海外実務研修 海外語学研修 英語以外の言語を習得するために海外現地の語学学校や大学に1年間派遣。専門研修 職員の専門性向上やキャリア形成に資するため、国内外シンクタンク等の専門機関において研修を実施。階層別研修 組織力や職員の能力強化を図るため、世代や役職に応じて、社内ルールの習得・徹底から、組織マネジメント、人材育成、経営戦略などを学ぶための研修を実施。中核人材育成 将来の経営幹部候補となる中堅職員を選抜し、民間企業や省庁職員等が受講する外部研修に参加。既存の仕事の枠にとらわれない発想、企画力、そしてリーダーシップを伴う中核人材を育成。能力開発講座 職員のビジネス・スキルと専門性の向上を図るため、貿易実務、広報・PR、語学、統計、法務、プレゼンテーション等の研修を行います。 なお、語学教材・書籍の貸し出しも常時行っています。 自己啓発補助制度 業務上必要な語学や専門知識の習得のために、外部研修などを受講した際、その費用の一部を補助します。

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