2023年の世界のEV販売台数は35％増の1,380万台、IEA見通し

国際エネルギー機関（IEA）は4月23日、「世界EV見通し2024」を発表した。2023年の世界の電気自動車（EV）（乗用車のみ）新車販売台数は前年比35％増の1,380万台となった（注1）。伸び率は前年（54％増）を下回ったが、全新車販売台数に占めるEVの比率は18％と、前年（14％）から拡大した。IEAは同見通しの記者会見において、EVが普及している理由として、（1）気候変動対策、（2）石油依存に対する経済安全保障上のリスク回避、（3）イノベーションの3つを挙げた。

2023年のEV販売台数を主要国・地域別にみると、中国が前年比37％増の810万台と最も多く、欧州が22％増の330万台、米国が40％増の139万台となった。中国は同年の世界のEV販売台数の60％近くを占め、続く欧州の約25％、米国の10％を合計した上位3カ国・地域での販売が世界全体の約95％を占めた。

新興国では、上位3カ国・地域に後れをとりつつも、EV市場は成長している。新興国においてEV市場を構成する主要なプレーヤーは国によって異なる。新興国の中でも、インド、ベトナムでは地場メーカーによる国産EVが市場シェアをほぼ独占している。インドの2023年のEV販売台数は8万2,000台。自動車販売におけるEVの割合は2％だが、地場系のタタ・モーターズやマヒンドラをはじめとする国内EVメーカーがEV販売台数の75％を占める。EV販売台数が約3万台（注2）のベトナムでは、地場系財閥ビングループの自動車部門であるビンファストなどの国産EVメーカーがEV市場の95％超を占めた。対して、タイ（約8万台、注2）、ブラジル（5万2,000台）では、中国EVメーカーによる安価なモデルが市場を席巻し、それぞれ半数以上を中国メーカーが占める。

他方、メキシコでは、国内販売台数は1万5,200台程度だが、EVメーカーによる一大生産拠点に発展しつつある。同国製造のEVが米国のインフレ削減法（2024年1月10日記事参照）の要件に基づく税額控除の適用対象となることから、米国市場向けのEV製造拠点として活況を呈し、部品などを含むEVのサプライチェーンが急速に発展している。

IEAは同見通しにおいて、2024年の世界のEV販売台数を前年比23％増の1,700万台と予測。新車市場全体に占める割合は5分の1を超える見通しを示した。

（注1）バッテリー電気自動車（BEV）とプラグインハイブリッド車（PHEV）の合計。

（注2）タイ、ベトナムについては、正確な販売台数の記載がなく、報告書内のグラフから大体の数字を抽出した。

（板谷幸歩）