世界最大級の医療機器見本市「MEDICA2022」開催、前年比1.8倍の来場者数に

世界最大級の医療機器見本市「MEDICA 2022」が11月14～17日にドイツ・デュッセルドルフで開催され、70カ国から5,395社超が出展した（注1）。医療機器・医療用消耗品のほか、医療情報通信技術（ICT）、介護やスポーツ用品など、医療・健康にかかわる幅広い分野の製品が紹介され、代理店や医療関係者ら8万1,000人超が世界から来場した。

新型コロナウイルス感染拡大前の2019年は、出展企業数が約6,300社(注2)、来場者数は12万1,000人で、今回の出展企業数・来場者数は同年の約1～3割減の水準にとどまった。一方、2021年と比較すると、出展企業数は約1.5倍、来場者数は約1.8倍に増え、回復傾向にある。なお、2020年はオンラインのみの実施だった。

出展企業数の最多国・地域はドイツ（869社）で、中国（700社）、米国（454社）、イタリア（372社）、韓国（332社）と続いた。日本からは126社（MEDICA：81社、COMPAMED：45社）が参加し、12位（アジアでは中国、韓国、台湾、インドに次ぎ5位）となった。

ジェトロのジャパンパビリオンには医療機器関連メーカーなど22社（中小企業21社、大企業1社）が参加し、安全性の高さ、使いやすさ、精度の高さなどで世界的に定評のある日本製品・技術が幅広く紹介された。特に、日本が得意とする微細で精密な手術機器や、独自性の高いトレーニングシステムなどに、来場した世界各国の代理店や医療関係者から注目が集まった。

今回の特徴は、デジタルヘルス関連の製品の出展が目立ったことだ。会場ホール12には、「START-UP PARK」というデジタルヘルス関連のスタートアップ43社（日本：2社）が出展するエリアが設けられたほか、中国のIT大手の華為技術（ファーウェイ）や、ドイツのウェアラブルテクノロジーズ（注3）などウェアラブル関連企業が出展した。

ホール内のイベントスペースでは、活発なピッチやコンペティションが開催され、にぎわった。代表的な医療機器である診断関連機器、治療機器などとは一線を画した、健康管理を目的としたバイタルサイン測定のための機器やアプリ、人工知能（AI）画像解析による診断および治療支援技術など、ユニークな発想が新型コロナ禍で一層注目されていることがうかがえた。

MEDICA2023は2023年11月13～16日に開催予定。

（注1）MEDICAは、医療機器技術・部品見本市「COMPAMED」と併せて開催される。2022年はMEDICAに4,676社、COMPAMEDに719社が出展。

（注2）2019年はMEDICAに約5,500社、COMPAMEDに約800社が出展。

（注3）ウェアラブル機器市場で、ビジネス促進とイノベーションのためのプラットフォームを提供する企業。

(檜山祐貴、吉積実里)