イベントお申し込みフォーム
【STEP2】Hydrogen Technology World Expo 2026ジャパン・パビリオン
企業情報登録フォーム
 
以下のフォームに必要事項をご入力後、確認画面で内容を確認し、お申し込み手続きを完了してください。

＜ご注意＞あらかじめ以下をご準備の上、記入を進めてください。
◆出展申込書・承諾書のPDFデータ
　代表者印（会社実印）を押印したもの
◆ロゴデータ
　社名版・カタログに使用するため、画像がクリアなもの
　ファイル形式：AI、EPS、JPEG　解像度：300dpi以上
　※本フォームより提出する場合は、サイズは10MB以下

※半角カタカナは、文字化けの原因になりますのでお使いにならないようお願いいたします。
※直前の操作から120分が経過した場合は、自動的にログアウトし、完了していない操作は無効になりますのでご注意ください。
　入力を継続するためには、120を経過する前に本ページ下部の「確認画面へ」ボタンをクリックをお願いいたします。
※入力にお時間を要する場合は、「一時保存ボタン」（本ページ最下部）を押して、内容を一時的に保存することが可能です。
　保存の際に設定したパスワードは入力再開に必要になりますので、大切に保管してください。パスワードを紛失した場合、
　入力再開はできませんので最初からのご入力となります。
※出展物登録完了後に当該出展物が安全保障貿易管理上のリスク規制品に該当する可能性について、確認させていただく場合がございます。詳細はこちらよりご確認ください。
■申込者情報■
1. 企業名（日本語） (必須)
2. 企業名（英語） (必須)
3. 担当者 氏名（日本語） (必須)
4. 担当者 部署名（日本語） (必須)
5. 担当者 役職名（日本語） (必須)
6. 担当者 氏名（英語） (必須)e.g. First name_Family name
7. 担当者 部署名（英語） (必須)
8. 担当者 役職名（英語） (必須)
9. 担当者 メールアドレス (必須)展示会ご担当者のメールアドレスを入力ください
9-1. 担当者以外のメールアドレス上記ご担当者様以外に、本展示会に関するメール連絡を希望するメールアドレスがございましたらご入力ください。
10. 担当者 電話番号 (必須)--
■出展企業・団体概要■
1. 法人番号 (必須)※13桁、ハイフンなしで入力してください。（例：1234567890123）
＜国税庁法人番号サイト＞https://www.houjin-bangou.nta.go.jp/
法人以外で番号をお持ちでない場合は、「0000000000000（0を13桁）」を入力ください
2. 本社所在地（都道府県） (必須)

※現地法人は、日本の本社についてご入力ください。
3. 本社所在地（市区町村） (必須)（例：港区）
4. 業種 (必須)※「その他」を選択した場合、具体的に入力ください。
5. 業種（詳細）※上記業種について、具体的に入力ください。
（例：衛星技術を用いた農地でのカーボンクレジット創出、AIによるエネルギーマネジメントシステムの開発など）
6. 法人区分 (必須)＜中小企業の定義＞https://www.chusho.meti.go.jp/soshiki/teigi.html
＜中堅企業の定義＞常用雇用者2,000人以下の者。
7. 法人形態 (必須)
8. 資本金（日本本社の資本金） (必須)※コンマなしで入力ください
（例：1000万円）
万円
9. 売上高 (必須)直近の決算での売上高を入力ください。※コンマなしで入力
（例：1000万円）
万円
10. 企業ホームページURL（日本語） (必須)
11. 企業ホームページURL（英語） (必須)
12. 会社案内資料（PDF日本語版）
13. 会社案内資料（PDF英語版）
14. SNS1（任意）
15. SNS2（任意）
16. ジェトロ・メンバーズ (必須)

※ジェトロ・メンバーズは有料サービスです。イベントのお客様情報登録（無料）とは異なります。
【ロゴデータ・製品写真提出に関するご案内】
10MB以上のファイルの提出をご希望される場合は、別途SCE@jetro.go.jp（種村・塚本）宛にメールにてご相談ください。
なお、大容量ファイル転送オンラインサービス（例：宅ふぁいる便、Dropbox、Gigafile等）でお送りいただいたファイルは、セキュリティの都合上、受け取ることができませんのでご注意ください。
17. 企業ロゴデータ（10MBまで）
社名版とカタログに利用するため、画像がクリアなものをアップロードください。
AI、EPS、JPEG形式（解像度300dpi以上、サイズ 10MB以下）
ファイル名は、社名（英文）にしてください。　例：JETRO.ai
■展示会出展にあたって確認事項・申込書提出■
以下、ご確認ください。
1. 確認① (必須)本展示会への出展について、経営者・事業責任者を含み、社内コンセンサスが得られていますか？
2. 確認➁ (必須)会期中を通して出展できますか？（会期途中で参加・撤収しない）
3. 確認➂ (必須)会期中を通して自社の担当者１名以上が常駐しますか？
4. 確認④ (必須)
ジェトロが会期後に実施するアンケートやフォローアップ面談にご協力いただけますか？
「いいえ」の場合は、次回以降のジェトロ事業の参加をお断りする場合がございます。
5. 確認⑤ (必須)
審査結果およびジェトロからの採択通知を受領した後に、出展者の自己都合により出展をキャンセルされる場合は、所定のキャンセル料（違約金）が発生します。
キャンセル規定については、「出展案内書」内のキャンセル規定をご確認ください。
6. 出展申込書・承諾書（PDFファイル） (必須)

準備中の方は、出展申込書・承諾書（押印あり）のPDFデータを必ず6月19日（金）23時59分
（日本時間）までに、SCE@jetro.go.jp（種村・塚本）宛に送信ください。
7. 出展申込書・承諾書の提出（10MBまで）
＜上記設問で「本フォームにて提出」を選択した方のみ＞
出展申込書・承諾書に内容をご記入・押印のうえ、スキャンデータ（PDFファイル）をアップロードしてください。
■出展製品・事業詳細■
以下ご入力いただいた内容をもとに、応募者多数の場合は事務局にて選考を行わせていただきます。
1. 出展目的（複数選択可） (必須)該当するものを選択ください。
2. 出展目的（詳細）出展目的の詳細を具体的に入力ください。
3. 出展する技術・製品・サービス等の概要をご記載ください。（日本語or英語）
※水素との関係が分かるように (必須)
4. 出展物写真（10MBまで）出展物の写真があれば添付ください
5. 製品カタログ・フライヤー（日本語or英語）
製品カタログ・フライヤーがあれば、添付ください。
6. ターゲット市場・国・地域や、同市場における自社技術等の参入機会（可能性）をご記載ください。（日本語or英語）※現時点で具体的でなくても構いません (必須)
7. 貴社の技術・製品が、水素サプライチェーンのどのフェーズに位置づけられるか、該当する項目にチェックをしてください。※複数ある場合は、主要な技術・製品を想定してご記載ください。（日本語or英語）（複数選択可） (必須)
7-1. 上記技術・製品の具体的役割や機能について簡潔にご記載ください。（日本語or英語）
8. 現在の技術・製品等の進捗状況を選択してください。（研究段階/実証中/実証完了/商用化）※複数ある場合は、主要な技術・製品を想定してご記載ください。 (必須)
9. 海外展示会での情報発信に向けた準備状況を選択してください。（複数回答可） (必須)
10. 本事業で中長期にわたり継続・発展させるための体制について記載してください。 (必須)
11. 将来的に競争力となり得る自社の特徴をご記載ください。 (必須)（例：コア技術、特許、他社・他国との差別化、コスト優位、市場ニーズとの合致性など）
12. 今後の欧州・海外事業計画を具体的にご記載ください。 (必須)（例：x年後までにパートナー企業と実証開始、x年後に実証完了、xx国内向けに市場投入など）
13. 本展示会及び今後のジェトロの支援にどのような期待を持っているか。また、どのような支援が有効だと考えるかご記載ください。 (必須)
14. 現時点での貴社の課題と、本展示会で得たいものは何かご記載ください。 (必須)
15. 過去ジェトロ支援の同様のイベント（展示会・ミッション等）に参加したことがある場合、同参加で貴社ビジネスが少しでも進展した案件があれば、どのように進展したかも含めてご記載ください。 (必須)
■その他■
1. 広報協力 (必須)ジェトロのプレスリリースなどに、本イベントの参加企業として貴社名を公表して宜しいでしょうか。
2. ジャパンパビリオン内でのミニセミナー（1社10分程度）を開催する場合、参加を希望しますか？ (必須)
3. 展示会前日に日本企業同士の親睦会を開催する場合、参加を希望しますか？ (必須)
4. 展示会初日の夜にジャパンパビリオン内でレセプションパーティーが実施される場合、参加を希望しますか？ (必須)
5. その他ジェトロに事前に連絡したいことがあれば、ご入力ください
※お客様の個人情報につきましては、ジェトロ個人情報保護方針（https://www.jetro.go.jp/privacy/)に基づき、適正に管理運用させていただきます。
欧州連合（EU）では、個人情報（データ）の保護という基本的人権の確保を目的とした「EU 一般データ保護規則（General Data Protection Regulation：GDPR）」が、2016年5月24日に発効、2018年5月25日から適用が開始されています。
GDPRは、EUを含む欧州経済領域（EEA）域内で取得した「氏名」や「メールアドレス」「クレジットカード番号」などの個人データを EEA 域外に移転することを原則禁止しており、現地進出の日系企業に勤務する現地採用従業員や、日本から派遣されている駐在員も含まれるため注意が必要とされます。行政罰規定があり、違反行為に対しては、高額の制裁金が課されるリスクもあります。同規則にも十分に留意いただけることを条件とします。詳細は個人情報保護委員会のホームページ等を参照ください。（https://www.ppc.go.jp/enforcement/infoprovision/EU/）