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【表種・数量】 ※
統計表数量
アジア国際産業連関表 各100,000円(本体価格)
アジア国際産業連関表 1985年
アジア国際産業連関表 1990年
アジア国際産業連関表 1995年
アジア国際産業連関表 2000年
日中地域間アジア国際産業連関表 各50,000円(本体価格)
日中地域間アジア国際産業連関表 2000年
中国多地域間産業連関表 各50,000円(本体価格)
中国多地域間産業連関表 2000年
アセアン国際産業連関表 各50,000円(本体価格)
アセアン国際産業連関表 1975年
日本・韓国国際産業連関表 各50,000円(本体価格)
日本・韓国国際産業連関表 1970年
日本・韓国国際産業連関表 1975年
日本・韓国国際産業連関表 1985年
日本・韓国国際産業連関表 1990年
日本・フィリピン国際産業連関表 各50,000円(本体価格)
日本・フィリピン国際産業連関表 1970年
日本・フィリピン国際産業連関表 1985年
日本・フィリピン国際産業連関表 1990年
日本・タイ国際産業連関表 各50,000円(本体価格)
日本・タイ国際産業連関表 1975年
日本・タイ国際産業連関表 1985年
日本・タイ国際産業連関表 1990年
日本・インドネシア国際産業連関表 各50,000円(本体価格)
日本・インドネシア国際産業連関表 1975年
日本・インドネシア国際産業連関表 1985年
日本・インドネシア国際産業連関表 1990年
日本・中国国際産業連関表 各50,000円(本体価格)
日本・中国国際産業連関表 1985年
日本・中国国際産業連関表 1990年
日本・シンガポール国際産業連関表 各50,000円(本体価格)
日本・シンガポール国際産業連関表 1985年
日本・シンガポール国際産業連関表 1990年
日本・マレーシア国際産業連関表 各50,000円(本体価格)
日本・マレーシア国際産業連関表 1985年
日本・マレーシア国際産業連関表 1990年
日本・台湾国際産業連関表 各50,000円(本体価格)
日本・台湾国際産業連関表 1985年
日本・台湾国際産業連関表 1990年
フィリピン産業連関表 各25,000円(本体価格)
フィリピン産業連関表 1990年
中国産業連関表 各25,000円(本体価格)
中国産業連関表 1985年
中国産業連関表 1990年
シンガポール産業連関表 各25,000円(本体価格)
シンガポール産業連関表 1985年
シンガポール産業連関表 1990年
マレーシア産業連関表 各25,000円(本体価格)
マレーシア産業連関表 1985年
マレーシア産業連関表 1990年
台湾産業連関表 各25,000円(本体価格)
台湾産業連関表 1985年
台湾産業連関表 1990年
アジア太平洋地域貿易マトリクス 各50,000円(本体価格)
アジア太平洋地域貿易マトリクス 2000年
お客様情報
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ご芳名 ※ 必須   名
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市区町村 ※ 必須
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賛助会員およびジェトロ・メンバーズは、10%割引になります。
【お支払い方法】(海外からのご注文はクレジットカード決済のみです。)
クレジットカード

※注文後担当者よりお送りするカード情報確認メールの内容に沿って、クレジットカード情報をFAXにてご返信ください。
(セキュリティを考慮し、E-mailでのクレジットカード情報の送付は固くお断りいたします。)
請求書払
【特記事項】(請求書の宛名等に指定がある場合は、こちらにご記入ください。)
特記事項
確認 ※ 必須
必ず下記の使用同意書をお読みいただき、 ご了承のうえお申し込みください。
産業連関表(CD-ROM)使用同意書 I.序文
独立行政法人 日本貿易振興機構・アジア経済研究所(以下「アジア経済研究所」と呼ぶ)が作成した産業連関表(CD-ROM)(以下「データ」と呼ぶ)について、アジア 経済研究所は、データの購入・使用者(以下「使用者」と呼ぶ)に以下の各項の下に使用を許諾します。使用者は以下の各項を遵守することにより、永続的及び 非独占的なデータの使用権を得ます。また、使用者は他者に対する再使用許諾権を持ちません。

II.著作権の保有
データの著作権は、アジア経済研究所が永続的に保有します。使用者は、データの一部もしくは全部について、その使用権を他者に譲渡・貸与できません。ま た、アジア経済研究所は、データを修正・変更する権利を有します。また、使用者がこの契約を遵守しない時は、このデータ及び当研究所が著作権を保有する他 のデータの返却を要求する権利を有します。

III.利用の制限
使用者は、データ及び付属文書の一部もしくは全部について、コピー・修正・変更できません。しかし、データの統合あるいは二次的な著作物の作成を制限するものではありません。

IV.著作権の表示
使用者は、出版を目的とする文書に、データからある制限された量を抜粋することができます。ただし、その文書は基本的にデータの再出版を意図したものでないこととします。また、その使用に際しては、データの出典を明示しなければなりません。

V.保証の放棄
データとその付属文書は、エラーのないこと及び特定の使用目的に対する適合性に関する保証を伴わずに使用を許諾します。アジア経済研究所は、使用者がこのデータを使用することによって発生した、どのような損害及び不利益についての責任を負うものではありません。


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