ジェトロ、FOODEXに合わせ食品輸出商談会を開催

ジェトロは日本産農水産物・食品の輸出拡大に向け、3月9～14日に海外の食品バイヤーを日本へ招聘（しょうへい）し、ジェトロ食品輸出商談会を開催した。東京ビッグサイト（東京都江東区）で開催されたアジア最大級の食品・飲料専門展示会「FOODEX JAPAN 2025」の会期に合わせて実施し、日本の食品事業者約170社と活発な商談を行った。

海外バイヤーは14カ国〔米国、チリ、ルーマニア、ドイツ、チェコ、ウクライナ、英国、中国、タイ、インドネシア、フィリピン、ベトナム、オーストラリア、アラブ首長国連邦（UAE）〕から15人が来日した。バイヤーは各国の飲食店や小売店に販路を持っている。商談会では業務用の調味料や水産品、小売り用の調味料、菓子類、麺類などの引き合いが目立った。

オーストラリアのバイヤーで、スーパーマーケットへの卸売業を行っているDHプロミス（DH PROMISE）は現在、日本産食品を現地の日系卸企業から仕入れている。将来的に自社でも日本産食品を直接輸入するため、商談会に参加し、現地で好まれるというキャラクター付きのビスケットなどの菓子や、冷凍食品を中心に商談を行った。同社のジャン・ウー・ビョン氏は「全体的に満足な商談ができた。海外スーパーで消費者に日本製品を手に取ってもらうには、パッケージのデザインなどでローカル製品との差別化を図り、商品のブランディングを行っていく必要がある。今回商談した企業の中から、安定して売れる商品を仕入れられるように、帰国後もフォローアップをしていきたい」と語った。また、参加した日本の食品事業者からは、「自社製品を試食してもらい、その場で味の感想をフィードバックしてもらって参考になった」「輸出先国の規制や取得すべき認証などについて、バイヤーから情報を入手でき、次にとるべき行動が明確になった」との声が聞かれた。

参加バイヤーのうち8社は東京での商談会の前に、香川県も訪問し、四国地方の食品事業者との商談会や企業訪問も行った（2025年3月18日記事参照）。ジェトロはFOODEX会期中に「ジェトロ農林水産物・食品輸出相談窓口」ブースを設置し、新規市場での商流構築の方法や、現地の輸入規制や輸出手続きなどの相談に訪れた食品事業者に、アドバイザーらが助言した。

（寺田俊作、熊谷佐和子）