日本のスポーツ庁、ドイツの展示会で日本企業の海外展開支援

ドイツ南部のミュンヘンで、欧州最大級のスポーツとアウトドア産業の国際展示会「ISPOミュンヘン2024」が12月3～5日に開催された。出展者は50カ国から約2,300社、来場者は113カ国から5万5,000人に及んだ。

会期中には展示会に加え、ドイツのプロスポーツなどのトレーナー向けに、最新の科学的知見やスポーツでの応用について紹介する「ドイツ・トレーナー・サミット」、スキーやスノーボードのメーカーや小売業者、NGOなどが気候保護のための革新的なアイデアを議論する「スキー産業気候サミット」など、6つの専門フォーラムが開催された。

出展者を分野別にみると、スポーツファッション・アクセサリー707社、アウトドア639社、ウインタースポーツ405社と多く、国別では、中国が全体の約3分の1を占める約800社と最大で、地元ドイツからは約140社、日本は21社（直接出展者のみ、欧州現地法人経由の出展者は除く）だった。中国のほか韓国、トルコ、パキスタン、台湾などがパビリオンを出展した。

日本からは、オンラインプラットフォーム「JSPIN」で日本のスポーツ産業の国際展開を支援するスポーツ庁が2023年に続いて共同ブース「ジャパンエリア」を設置し、5社が直接出展した。今回の出展について、スポーツ庁参事官（国際担当）付の担当者は「日本に対する信頼度は大変高く、出展企業の技術の素晴らしさは理解されたのではないか。これを契機に、スポーツ関連で世界に進出する企業を増やしたい」とコメントした。日本企業からは、「初めてISPOに出展したが、複数の有名アパレルメーカーがブースを訪問し、今後につながる商談をすることができた」「前年よりも来場者が少ない印象だが、来場するバイヤーの質は高く、欧州に加えて、中南米、また、普段はなかなか接点がない日本のスポーツ用品メーカーとのコンタクトができた」といった声が聞かれた。

次回は2025年12月2～4日に開催予定。

（鷲澤純）