ハノーバーメッセで水素・エネルギー分野の日本企業に世界が注目、大阪・関西万博も広報

ジェトロは4月22～26日開催の世界最大級の総合産業見本市「ハノーバーメッセ」（2024年5月9日記事参照）で前回（2023年5月10日記事参照）に続き、「Japan Street」（注1）の広報ブースを設置した。日本の水素やエネルギー産業関連の機器などに関心のある海外バイヤーへの登録呼びかけや、同メッセに出展した日本企業に対してもサプライヤーとしての登録を呼びかけた。

ブースにはインドやドイツ、米国、インドネシア、キプロス、メキシコ、ブラジル、韓国などさまざまな地域のバイヤーが訪問。スタートアップを含む約30社の海外バイヤーが「Japan Street」に登録を希望し、特にインドの登録数が最多だった。バイヤーからは、「サプライチェーンの見直しのため、日本企業の製品に注目している」「日本企業との協業を模索していきたい」などのコメントが寄せられた。また、同メッセで視察・出展していた日本の中小企業からは、「今後の海外販路開拓の手段として活用したい」との声があり、約10社がサプライヤー登録に関心を寄せた。

24日には日本イベント「Supply Chain Partnerships and Open Innovation with Japanese Companies」を開催（詳細はジェトロYouTubeチャンネル動画参照）、約50人が参加した。柳秀直・駐ドイツ日本大使があいさつし、ドイツの幾つかの州政府（ノルトライン・ウェストファーレン州、チューリンゲン州、ベルリンなど）が経済ミッションを日本に派遣していることを紹介、両国の緊密な協力関係や経済活動の拠点としての日本の魅力を説明した。また、日本の中小企業（水素関連部品製造の大阪府茨木市の高石工業と新潟市のWELCON）、スタートアップ〔経済産業省のJ-Startup（注2）企業で京都市発の計測AIシステムのHACARUS〕、名古屋市の大企業の日本ガイシ（J-Bridge（注3）〕が登壇し、製品や技術力をアピールした。

イベント後に参加者がブースを訪れ、バイヤー登録を行ったり、ドイツ大手企業の新規事業開発部門が日本のサプライチェーン活用に関心を寄せたりするなど、イベントの効果が実感できた。

ブースでは2025年の大阪・関西万博の広報映像も放映。ブース前で視聴する姿が散見され、既に同万博に行く予定があるという声も聞こえた。

（注1）ジェトロが招待した海外バイヤー（海外に販路を持つ国内のバイヤーを含む）専用のBtoBのオンラインカタログサイト。

（注2）経済産業省が推進するスタートアップ企業の育成支援プログラム。

（注3）日本企業とスタートアップなどの海外企業の国際的なオープンイノベーション創出のためのビジネスプラットフォーム。

（荒井慎哉、小菅宏幸）