世界最大級オーガニック食品見本市「BIOFACH2024」開催

ドイツ南部バイエルン州ニュルンベルクで2月13～16日、世界最大級のオーガニック（有機）食品見本市「ビオファ（BIOFACH）2024」が開催された。共同開催されていたオーガニック化粧品見本「ビバネス（VIVANESS）」と合わせ、94カ国から2,550社が出展、128カ国から約3万5,000人が来場した。

ジェトロが運営するジャパンパビリオンには、日本茶、調味料、発酵食品、アルコールなど、計27社（共同出展企業を含む）が出展した。ビオファの主催者であるニュルンベルクメッセによると、今回、有機や持続可能性に焦点を当てるとともに、ナレッジシェアリングとネットワーキングを通して、有機分野におけるイノベーションの中心地になることも目指しているとのこと。

スイスにある有機農業研究所（FiBL）と国際有機農業運動連盟（IFOAM）によると、ドイツの有機食品の市場規模（2021年）は、米国（486億ユーロ）に次いで、世界2位（159億ユーロ）だ。

日本の農林水産省による「みどりの食料システム戦略」では、食料・農林水産業の生産力向上と持続性の両立をイノベーションで実現するとしており、目標の１つとして、2050年までに耕地面積に占める有機農業の取り組み面積の割合を25％（100万ヘクタール）に拡大することが挙げられている。

2024年1月1日現在、日本の有機JASマークとの有機同等性を承認している国・地域には、米国・EU・カナダ・台湾・英国・スイスがあり、中でも米国とEUへの輸出量が顕著に多い。2022年時点でEUへの有機同等性を利用した有機食品輸出には、茶（約603トン）、しょうゆ（約505トン）、梅加工品（約58トン）などがある。

今回のビオファに向けたジェトロの取り組みとして、ジャパンパビリオンの希望企業を対象にJapan Street（注）を活用した商品カタログを、欧州や北米のバイヤーに事前配布して来場を誘致。会期前のオンライン商談や事前のアポイントメント取得を踏まえ、会期中に対面商談するケースも見受けられた。日本企業からは「商談につながるバイヤーの割合が高くなった」との声も聞かれた（2024年3月8日記事参照）。柳秀直・駐ドイツ日本大使がジャパンパビリオンを訪問し、各出展企業にエールを送った。

なお、EUへ有機JASマークを取得した農産物および農産物加工品（酒類を除く）を輸出する際には、EUの検査証明書発行システム（TRACES）を利用して、EUに登録された登録認証機関経由で証明書を発行する必要がある。EUの有機ロゴ（ユーロリーフ）の表示は必須ではないが、表示する際は、各登録認証機関を示すコード番号と、原料の生産地をロゴと同じ面に記載することが求められる。

次回の「ビオファ」は、2025年2月11～14日にニュルンベルクで開催の予定。

（注）Japan Streetは、ジェトロが招待した海外バイヤー（海外に販路を持つ国内のバイヤーを含む）専用のBtoBのオンラインカタログサイト。

（神谷萌々子、小菅宏幸)