医療展示会が3年ぶりに開催、日本の病理検査機器などに期待の声

エチオピアの首都アディスアベバで3月3日から5日まで、第6回医療展示会（主催者：プラナイベント）が開催された。前回の開催は2019年で、新型コロナウイルス感染症の世界的流行を経て3年ぶりの開催となった。

出展者の多くを占めたのは、今回、パートナー国となっていたインド（28社）とバングラデシュ（12社）だった。各企業の展示では医薬品が目立ったが、手術器具や人工関節などの出展もみられた。日本からの出展はなかったが、エチオピアにおける富士フイルムとキヤノンのそれぞれの代理店が出展していたほか、バングラデシュからニプロの子会社が参加していた。

展示会主催者の資料によれば、エチオピア国内での稼働中の病院は367軒で、建設中のものが67軒ある。病院以外には、看護師中心の施設（ヘルスセンター3,777軒）や保健知識の普及を行う簡易な施設（ヘルスポスト1万7,699軒）がある。政府の医療・保険分野の予算規模は5億ドル規模（2020/2021年度）とのことだ。

ジェトロではこれまで、アフリカ各国からの有力医療機器取り扱い代理店候補を紹介し、日本企業との商談会を開催してきた。エチオピアでは、政府調達が占める割合が大きいことや、医療消耗品は廉価品との競争となり関心をもたれにくいなどがわかっている（2021年9月9日付地域分析レポート参照）。海外ブランドの医療機器を扱う複数のエチオピア代理店に会場で話を聞いたところ、日本企業の製品ならば、病理検査機器、画像診断装置、内視鏡といったものを取り扱いたいとの希望が聞かれた。

（関隆夫）