9月のCPIは前月比0.1％の上昇

米労働省が10月11日に発表した2018年9月の消費者物価指数（CPI）は、前月比（季節調整値）0.1％の上昇となった（8月：0.2％上昇）。家賃（上昇率：0.2％）や運輸サービス（0.5％）などが上昇に寄与した。変動の大きいエネルギーと食料品を除いたコア指数も0.1％上昇した。

中古車や履物が下落した一方、家賃や運輸サービスが上昇

米連邦準備制度理事会（FRB）などが重視している、エネルギーと食料品を除いたコア指数を品目別にみると、中古車（前月比：3.0％下落）や履物（1.4％下落）などが押し下げ要因になったものの、前述の家賃や運輸サービスなどが押し上げに寄与した。

前年同月比については、CPIが2.3％上昇となり、8月（2.7％上昇）から伸びが鈍化した。変動の大きいエネルギーと食品を除いたコア指数は2.2％上昇と、8月と同じ伸び率になった。

コア指数に含まれない食料品は、前年同月比1.4％上昇（8月：1.4％上昇）と前月から変わらず、エネルギーは4.8％上昇（8月：10.2％上昇）と前月より上昇幅が縮小したものの、CPIの上昇幅はコア指数の上昇幅を上回っている。

キャピタル・エコノミクスの米国担当シニアエコノミスト、マイケル・ピアース氏は「ここ数カ月、コア指数の（伸びの）勢いが少し弱まっている」と指摘する一方で、「（企業の）生産活動の伸びは引き続き強く、サービス部門の物価上昇圧力は引き続き高まっており、FRBの利上げは今後も続くだろう」と述べた（「RTTニュース」10月11日）。

（樫葉さくら）