日本産農水産物・食品の商談会をホーチミンで開催

ジェトロは7月31日、ホーチミン市内で「日本産農水産物・食品商談会」実施した。日本全国から、水産物、菓子、酒、乳製品、健康食品などを扱う33社・団体が参加した。

参加者らは商談会前日にベトナム進出日系企業を訪問し、売れ筋商品や受け入れられにくい食材、価格設定の考え方など実体験に基づく情報を得た。訪問先の企業からは、「ベトナム人の一般的なランチの平均支出額は150円前後であることを念頭に、価格設定を検討することが肝要」とのコメントがあった。また、ベトナム人の日本食に対するイメージは「日本産品だから高価格」から「日本産品かつ目新しさや健康に良いという価値があるから高価格」に変化しており、日本産品であることに加え、商品の付加価値をPRすることが重要とのアドバイスもあった。

安全性以外の付加価値を求めるバイヤー

商談会には、現地の輸入業者、小売り、飲食店などのバイヤーら161人が来場し、多くの商談が行われた。バイヤーからは、「目新しさ」や「健康に良い」など安全性以外にも付加価値を求める動きが見られた。今回の商談会では新たにサイドイベントとして、著名なベトナム2人のシェフが考案したレシピの試食を行った。こんにゃくを細切りにし、中部ホイアン名物の麺料理「カオラウ」に見立てた料理を試食したバイヤーは、「ベトナムでこんにゃくはあまり流通していないが、健康志向の高まるベトナム人に提供できそうな、ヘルシーな食材を発見できた」と話していた。

参加した日本企業からは、「信頼できるパートナーを見つけることができた」とか「ベトナム人の健康意識が高いことを実感した」といった声が聞かれた。

（山下大輔）