ベトナムにおけるスポーツ・アウトドア用品市場調査
（ベトナム・ホーチミン発）

ベトナムのスポーツ・アウトドア用品^※1の市場規模は2021年に約2億6,100万USDとなったが、さらなる生活水準の向上やスポーツ・運動に対する需要の高まりなどから、2021年から2027年にかけて年平均約7%で成長すると予測されている^※2。このようにポテンシャルのあるベトナム市場だが、特にスポーツシューズ・ウェアの分野では世界の有名ブランドによる競争が激しく、国内外の大手ブランドは経営の最適化を図るべく生産施設への投資を進めている。また、スポーツ用品全般及びキャンプ・ハイキング分野の需要も増加するなど、輸出・国内消費ともに活発であるにもかかわらず、スポーツ・アウトドア用品市場は依然として外資ブランドの支配状況にある。

ベトナムのスポーツ・アウトドア用品市場はNike（スポーツシューズ・ウェア中心）、Adidas（同）、Decathlon（スポーツ・キャンプ・ハイキング用品が中心）などの有名な国際ブランドとの競争にさらされている。これらの大手ブランドはベトナムを「輸出のための生産拠点」としてのみ捉えるのではなく「国内市場への販売」にも注力しているため、ベトナム市場は伸び続けている。Decathlon（メガストア7店舗展開）などの現地に直接出店して流通させるブランドもあるが、現地ディストリビューターを通じて流通させているブランドが多い。例えば、全国281店舗を構えるACFCはNike（米国）やGAP（米国）などのディストリビューターであり、同39店舗を構えるHoang PhucはKappa（イタリア）やSuperga（イタリア）などのディストリビューターである。Biti’s、Delta、Dong Lucなどのスポーツシューズ・ウェアを主力とする国内大手ブランドも参入している。

ベトナムの小売市場ではTT（トラディショナルトレード）に取って代わってMTとECが伸びつつある。MTとECの割合は2017年から2021年にかけてそれぞれ約18%から約24%、約1%から約8%に増加し、TTの割合は約81%から約68%に減少している^※3。また、Deloitteの調査（図1）によると、スポーツ用品（アウトドア用品含まず）を購入する際にMTを優先する消費者が約82%とその他のライフスタイル製品よりもかなり多く、その分TTの優先度が大きく低下している。

Decathlon（フランス発）はスポーツ・アパレル分野の世界最大級の小売業者である。1995年にベトナムに進出し、当初はサプライヤーと協力して輸出向け製品を生産する形態をとっていたが、現在では2大都市（ハノイ市、ホーチミン市）にメガストア（1店舗当たりの面積が数千平方メートル）を7店舗展開し、従業員も約600人を抱えるまでに成長している。

各店舗には70以上のスポーツ・アウトドア群から約14,000点の商品が取り揃えられているため、消費者はそれぞれの専門店に行くことなく1か所で購入できる。ベトナムではスポーツ用品やアウトドア用品、アパレルの小売店が小規模で点在し、多くのブランドを取り扱っているものの主に人気商品群に集中しているため、あらゆるスポーツ・アウトドア用品を数千平方メートルの大きな店舗に集約するDecathlonのビジネスモデルはベトナム市場に大きな差異をもたらしている。

ベトナムの2022年の人口は約9,800万人と10年前から約900万人増加し、2030年には約1億300万人に達すると予測されている^※5。人口増加とともに一人当たりGDPも2012年から2022年にかけて年平均約6.7%で成長し、2022年には約4,164USDとなった^※6。それに伴いスポーツ・アウトドア用品の需要と売上は今後も伸び続けると予想されている。さらに、コロナ禍以降、「健康」、「活動的なライフスタイル」、「健康的な外見」などの欲求が生まれ、フィットネスやスポーツを日常生活に取り入れる人が増えてきている。

ベトナム人の間で運動やスポーツをする機運が高まっている。General Department of Sports and Physical Training（ベトナム文化スポーツ観光省・体育スポーツ総局）のデータ（図3）によると、定期的に運動やスポーツをしている人の割合は2010年の約24%から2021年には約35%に増加し、2030年には最大50%まで増加すると予測されている。これは今後数年間で同市場が大きく発展する可能性を示唆している。

近年では健康志向の高まりに伴いランニング人気が大きく発展し、大会・参加者ともに数が増加している。マラソン大会については2014年の2件から2019年には15件まで増加し、コロナ禍後の2022年には全国で40件以上開催され、そのうち5件には1万人以上のランナーが参加している^※8。また、トライアスロンについても過去5年間で「Ironman」、「TRI-Factor」、「Challenge Vietnam」、「Sunset Bay」などの大会を開催しながらそれぞれ数千人が参加するまで発展している。

さらに、世界的に有名な洞窟や多くの国立公園、原生林、長い海岸線などの自然資源を生かしたトレッキングや、ハイキング、サーフィン、パラグライダーなどのアクティビティの人気が高まっており、ベトナム人のみでなく、増え続けている外国人駐在員のニーズにも応えている。運動や野外でのアクティビティに対する需要の高まりとともにスポーツ・アウトドア用品市場も力強く成長していく見込みである。

市場参入を検討する際には現地の消費行動を把握することは不可欠である。Q&MEのレポート（図4）によると、運動の種類として「フィットネス」を行う人が約83%と多い。その中で特に人気があるのは「ウォーキング（約66%）」と「ランニング（約61%）」である。「スポーツ」としては「サッカー（約56%）」と「バドミントン（約53%）」の人気が高い。

また、Q&MEのレポート（図5）によると、スポーツ・フィットネス用品を購入する際には「品質（約55%）」が最も重視されている。次いで「安全性（約48%）」、「価格（約33%）」が重視されている。ブランドそのものの信頼性や評判についてはそれほど重視されていない。

ベトナムのスポーツ・アウトドア用品の市場規模は2021年の約2億6,100万USDから2022年には約2億6,600万USDへと成長している。その後も継続して成長すると予測され、2023年には約2億7,300万USD、2027年には約3億9,500万USDに達する見込みである。2021年から2027年にかけての年平均成長率は実に約7%となる。これらのことから、ベトナム市場のポテンシャルは高いといえる。

売上高を品目別（図7）でみると、「サマースポーツ用品^※12」が全体の29%と最も大きな割合を占め、次いで「キャンプ、ハイキング、探検（23%）^※13」、「スポーツシューズ（20%）^※14」、「釣具（19%）^※15」、「スポーツウェア、水着（7%）^※16」、「ウィンタースポーツ用品（2%）^※17」となっている。消費者層（図8）については、「25～34歳」が全体の約37%と最も大きな割合を占め、スポーツ・アウトドア用品市場の成長の主な原動力であることが分かった。次いで「35～44歳（約25%）」、「18～24歳（約18%）」となっている。

前述のスポーツ・アウトドア用品の市場規模データと組み合わせて計算（図10）すると、全体の80%以上が中国から輸入されていることが分かる。全体の輸入額は2017年の約1億8,000万USDから2021年には約2億3,200万USDに増加するなど、年平均約7%で成長している。品目別（図9）にみると、スポーツ・アウトドア用品（キャンプ用品、ハイキング用品、ゴルフ用品、釣具など）については輸入に依存しているが、スポーツウェア・シューズについては豊富な労働資源を生かして積極的に国内で生産していることが伺える。

スポーツ・アウトドア用品の国内生産はまだ限られているが、スポーツウェア・シューズを中心に国際ブランドがベトナムを生産拠点として選択している。2021年にはAdidas（米国）のスポーツシューズの約40%がベトナムで生産され、その主要サプライヤー（約51社）はベトナム南部に集中している^※23。同じく2021年のNike（米国）のスポーツシューズの約51%がベトナムで生産され、そのサプライヤー（約138社）は南部に集中している^※24。また、Decathlon（フランス）についても約100社のサプライヤーを抱え、ベトナムが2番目に大きな製造国となっている^※25。もちろん有名な国際ブランドのみでなく、DeltaやDong Lucなどの多くの国内ブランドもベトナムのスポーツウェア・シューズ市場に足場を築いている。

ここまでの内容からスポーツ・アウトドア用品市場は大きな発展の可能性を秘めていることが分かる。そのうえ、ベトナム政府もスポーツ・アウトドア用品の分野での生産活動を推進するべく、投資に有利な要件を作り出している。ベトナム新投資法の施行細則（Decree No. 31/2021/ND-CP）によると、スポーツ・アウトドア用品については外国投資家の出資比率の制限なしにベトナムで生産活動を行うことができる。さらに、ベトナム政府はスポーツ活動も推進している。「2030年までのベトナムのスポーツ発展のための草案、2050年までのビジョン」でも言及されているが、国として2025年までに定期的に運動・スポーツを行う人の割合を総人口の40%以上、2030年までに同50%以上にするという目標を掲げている。そのため、スポーツ・アウトドア用品の需要は今後益々高まると考えられる。

ベトナムへの市場参入について、外国人投資家は直接事業を行い、店舗をオープンすることに加えて、システムを利用して顧客を獲得するために現地のディストリビューターとのパートナーシップを検討することができる。また、国内市場を活用していくために現地の生産パートナーを発見する機会について調査を進めることもできるだろう。