特集：アフリカにおける日本食ビジネスの可能性日本産食品の輸出と主要国における日本食の動向（アフリカ）
サバなど魚類が中心で酒類も増加、徐々に高まる日本食への認知度

日本産食品は欧米やアジア向けに広く輸出され、日本食レストランや日本発の外食サービス産業も現地で高い人気を誇る。日本政府が掲げる日本産食品の輸出目標達成に向けては、アフリカなど新興国向けにも食品輸出や企業進出が拡大すれば一層効果的だろう。

一方、アフリカでは日本車は多くの国で有名で高いシェアを占めるが、日本食や日本産食品は従来あまり知られていないのが実状だったといえよう。新型コロナウイルス禍でアフリカの多くの国も経済的に打撃を受けたが、ここ数年は経済成長や所得水準の向上に伴い、旺盛な消費意欲が見られ、食生活を含めたライフスタイルが変化しつつある国も多い。そうした変化を受け、日本食への認知度も以前に比べれば徐々に高まっているようだ。

本稿では、日本産食品のアフリカ向け輸出動向とアフリカ主要国の日本食事情について紹介する。

輸出品目はサバなど魚類が大半を占める

日本からアフリカへの食品輸出額は、2018年まで右肩上がりで順調に増加し、2015年の約7,000万ドルに比べ2018年は約1億8,000万ドルと約2.6倍を記録した（表1）。しかし、2019年と2020年は2年連続で前年比減となった。2019年は、主要輸出品目の魚類が前年比32.6％減と大きく減少したことが影響した。2020年は魚類の減少に加え、新型コロナ禍によりアフリカを含む多くの国で経済活動が停滞し、貿易も縮小したことが背景にあるとみられる。IMFによると、2020年のサブサハラ・アフリカのGDP成長率はマイナス1.9％だった（2021年4月12日付ビジネス短信参照）。

出所：GTA（財務省貿易統計）を基にジェトロ作成

品目別には、魚類が圧倒的な存在感を示し、2020年の輸出額のうち91.0％を占めた。魚類の輸出相手国の上位は、エジプト、ナイジェリア、ガーナ、モーリシャス、南アフリカ共和国の順となっている（表2）。中でもエジプトとナイジェリアは、全世界でもアジアの3カ国に次ぐ4位、5位と上位に当たる。

出所：GTA（財務省貿易統計）を基にジェトロ作成

魚種としては、サバが魚類全体の7割強を占め、次いでイワシが約12％だった。ナイジェリアやガーナでは、川商フーズのサバ缶が「GEISHA」ブランドで1950年代から販売されている（2019年10月29日付ビジネス短信参照）。

2019年は、日本国内のサバ漁獲量が前年比17.9％減と大きく減少した（農林水産省）。その余波を受けて、輸出も減少したものとみられる。日本のサバ輸出先としては、2019年はナイジェリアが全世界で1位だった。アジア向けに輸出されるサバは加工用が多いのに対し、ナイジェリアやガーナ、エジプトなどには冷凍の小型サバが輸出され、直接消費されることが多い。

近年はウイスキー中心にアルコール輸出が増加

魚類と同調製品以外では、アルコールもこの数年、アフリカ向け輸出が年々増加してきた（表3）。2015年の約11万ドルから、2019年には約128万ドルまで約11.6倍と急増した。2020年は新型コロナ禍により多くの国でアルコール販売が一時的に禁止され、大幅減につながったとみられる。それでも、ウイスキーは前年比でほぼ倍増するなど大きく伸びた。輸出先としては、2020年は南ア1カ国が9割以上を占めたが、2019年はナイジェリアやガーナなどにも輸出されていた。日本酒（清酒）も2019年は約10万ドルと、2015年に比べ約42％増加した。日本酒の2019年の輸出先は南アが約6割を占め、次いでケニアが約2割だった。これまでも東アフリカのウガンダで日本酒の試飲会が開かれるなど、普及に向けた取り組みが行われている（2019年8月28日付ビジネス短信参照）。

出所：GTA（財務省貿易統計）を基にジェトロ作成

日本食店や認知度は漸増傾向、食材確保に奮闘

ジェトロがアフリカ主要国の日本食の普及状況について調査したところ、日本食レストランや食材取扱店はまだ多くはないものの、徐々に増加傾向にあるようだ（添付資料）。南アではチェーン展開する店を含めれば、600～700店舗が日本食を提供し、アフリカ域内では一歩先んじている。エジプトやチュニジアでも、30前後の店舗で日本食を楽しめるようだ。各国とも新型コロナ禍で外食産業は大きな打撃を受け、閉店を余儀なくされる日本食レストランがある一方で、2020年に新たに出店する動きも散見された。新型コロナ対策で外出自粛が課された際には、フードデリバリーサービスなども活用して苦境に立ち向かう姿もあった。

既述のように、日本からの食品輸出は品目や数量に限りがあることから、現地の店舗関係者からは、食材の入手に苦労しているとの声が多かった。今後、日本食を現地でさらに広めていくためにクリアすべき課題だろうし、食材のニーズはある故に商機があるとも考えられる。本特集のインタビューでも、調味料やコメ、日本酒、菓子類など幅広い日本食材への関心が示された。

商流は国により事情が異なり、専門輸入商社や欧州経由での輸入、現地に根付くレバノン人コミュニティーのルート、日本のサプライヤーとの個人的なつながり、現地での食材調達など、それぞれが創意工夫して日本食に必要な食材を入手している状況が浮かんできた。少ないとはいえ、日本食材取扱店は増加傾向にあり、以前に比べれば入手しやすくなったとの声も聞かれた。また、新型コロナ禍を反映し、世界的なコンテナ不足による物流への影響に対する懸念も指摘された。

アフリカでは純粋な日本食はまだ限られており、必ずしも正しくは理解されていないとしても、すしを中心に日本食への認知度や関心は高まっているようだ。アニメや漫画など日本の文化をきっかけに、日本食に興味を持つケースも見られる。提供されているメニューは引き続きすしが多いものの、最近は日本式カレーやお茶漬け、創作料理など取り組みが多様化している。

日本食のさらなる普及に向けては、日本の食材や調味料を生かしつつ、現地の好みを考慮したアレンジが有効との指摘が多かった。また、アフリカ各国でも健康やヘルスケアへの関心が高まっている。日本食にはヘルシーとのイメージがあり、新たな顧客開拓に向けたきっかけの1つとなりうるだろう。

各国事情の詳細については、本特集の国別レポートをご参照いただきたい。

なお、チャンスと同時にリスクに留意することも必要で、今もなくならない国際詐欺には注意したい。ジェトロのウェブサイトでも、国際詐欺の代表的な事例や対策を紹介している。

• 添付資料：アフリカ主要国の日本食レストラン、日本食材取扱店（1.71MB）