特集 世界の知日家の眼 ― ジャパノロジスト、日本経済を展望する

AOTS同窓会会長
スチャイ・ポンパックピアン氏

タイは日本と歴史的な関係を持ち、日本のものづくりの精神が脈々と受け継がれている。日本企業はより多様で柔軟性のある経営を心掛けることによって、ビジネスチャンスの広がりが見込める。

元タイ財務相
タノン・ビダヤ氏

「日本型システム」は、非常に精緻に作りこまれているが、世界で受け入れられるとは限らない。日本型システムの良い部分を残しつつ、外国人が受け入れやすい形に変更を加える努力を惜しんではならない。

マラヤ大学東アジア研究所准教授
ナスルディン・アキール氏

日本とマレーシアの経済関係は強固なものであるが、マハティール新政権にて再興したルックイーストポリシーによる教育分野での協力など、さらなる関係強化が期待される。

オレンジジャパンCEO
ジャン＝ミシェル・セール氏

日本企業は資金力とイノベーション力という2つの切り札を利用して、グローバル市場で活躍している。フランスは改革により市場開放を進め、テクノロジー、インフラ分野の人材に強みがある。

バレオ取締役、ATカーニー シニア・アドバイザー
パスカル・コロンバニ氏

日本が研究の創造性や製品の質を重視し、自国市場をより広く開放すれば、フランス企業にとっての投資先としての魅力が増す。日EU・EPAにより市場が開放され、お互いを知る機会になる。

サンパウロ大学工学部教授
ダリオ・ミヤケ氏、ダヴィ・ナカノ氏、エドゥアルド・ザンクール氏

ブラジルでも多国籍企業がスタートアップ企業と連携する場面が多くみられ、「オープンイノベーション」への取り組みが進んでいる。ぜひ日本企業にも注目してほしい。

ステレンボッシュ大学教授
スカーレット・コーネリセン氏

2019年に横浜で開かれるTICADⅦでは、これまでのTICADプロセスや支援実績に基づき、長期的な観点から対アフリカ政策に関する議論をしてほしい。

元トルコ日本合同経済委員会副委員長 (プレティウムのアドバイザリー・共同設立者)
メフメト・サーミ氏　

両国関係の発展には継続的な交流が重要。トルコは親日国であるが、この良好な関係をビジネスにしっかりつなげていく工夫が必要である。

ブルッキングス研究所 東アジア政策研究センター共同所長兼上級研究員・日本部部長
ミレヤ・ソリス氏

世界的にポピュリズムが台頭し、米国の通商政策が保護主義に傾倒する中、世界に向けて改めて自由貿易の重要性を発信し、推進していくことが必要である。

豪日経済委員会（AJBCC）CEO
デービッド・ジェイコブズ氏

オーストラリアきっての知日派が、ロボット、メディテック・医療、ブロックチェーン、エネルギー、通信などでの、日本とのビジネス協力を語る。

元駐日コロンビア大使、インコルモトス・ヤマハ会長
フランシスコ・ホセ・シエラ氏

駐日コロンビア大使も務めた知日家が語る。日本はアジアの中心として、絶え間ないイノベーションでさらなる発展を遂げる。

エグモン・ベルギー王立国際問題研究所、欧州政策センター（EPC）共同研究員
ブルーノ・ヘレンドルフ氏

日本は高齢化が進んでいるが、EU諸国も同様で、日本の高齢化に対する研究開発の結果は今後、EUの良い参考になる。

アトランタ連邦準備銀行調査エコノミスト兼シニア・アドバイザー
アントン・ブラウン氏 ほか3名

全米で最も勢いのある都市のひとつであるアトランタで、エコノミスト、銀行家、ビジネスパーソンとして活躍する知日派にそれぞれの立場から見た日本の現在について意見を聞いた。

パキスタン・日本ビジネスフォーラム事務局長
カリム・ファルーキ氏

パキスタンでの発電は利益率も高く、チャンスの大きい事業であるため、日本企業にはもっとインフラビジネスを拡大してほしい。

中国社会科学院日本研究所副所長・研究員（教授）
張季風氏

日本は株価、為替ともに安定しており、実質GDP成長率も先進国としては高いことなどから、日本人は自国の経済にもっと自信をもつべき。

元インド工業連盟最高顧問
タルン・ダス氏

日本式のものづくりや企業精神、ビジネスの手法がインドでも広がっていくことを望む。日本へのインド技能人材の呼び込みには工夫を。

シンガポール日本文化協会会長（横河電機アジア元社長・会長）
ライ・アーキョウ氏

日本企業が海外ビジネスで成功するには、地元との信頼を構築した上で、日本人が持つサービス精神や美感をローカル社員に浸透させることだ。

エンタープライズ・シンガポール シニアアドバイザー
チュア・テック・ヒム氏

日本がグローバル競争で生き残るには、大企業がいかに「トランスフォーメーション（変革）」していくかが重要。