成長するインド乗用車市場、2023年度は過去最多
多目的車とEV政策がカギ

2024年5月21日

人口世界一、GDP世界5位と経済成長を続けるインド。国内の自動車市場も拡大傾向にあり、2023年度(2023年4月~2024年3月)の自動車販売台数(二輪、三輪を含む)は前年度比12.5%増加した。中でも乗用車販売は多目的自動車(UV)が好調で、421万8,746台と過去最高を記録した。今後の市場シェア争奪は、UVの市場戦略がカギとなるだろう。日系自動車メーカーのマルチ・スズキ、トヨタ・キルロスカは増産計画を発表しており、さらなるシェア拡大が期待される。国民の所得向上や政府による電気自動車(EV)支援策などによって、自動車市場の成長が今後も続くことは間違いない。

ポストコロナで順調に成長する自動車業界

インド自動車工業会(SIAM)によると、2023年の自動車国内販売台数(二輪、三輪を含む)は2,385万3,463台で、前年度比12.5%増加した。部門別にみると、乗用車が421万8,746台で同8.4%増、商用車が96万7,878台で同0.6%増、二輪車が1,797万4,365台で同13.3%増、三輪車が69万1,749台で同41.5%増となった(表1参照)。

表1:部門別自動車の生産・販売・輸出台数(2023年度)(単位:台、%)(△はマイナス値、-は値なし)
部門 生産 国内販売 輸出
台数 前年度比 台数 前年度比 台数 前年度比
乗用車 4,901,844 6.9 4,218,746 8.4 672,105 1.4
階層レベル2の項目一般乗用車 1,979,911 △ 9.4 1,548,943 △ 11.4 429,677 3.8
階層レベル2の項目多目的自動車(UV) 2,777,051 22.8 2,520,691 25.8 234,720 △ 5.1
階層レベル2の項目バン 144,882 3.1 149,112 7.3 7,708 378.5
商用車 1,066,429 3.0 967,878 0.6 65,816 △ 16.3
階層レベル2の項目小型商用車 673,955 2.7 594,684 △ 1.5 47,591 △ 15.9
階層レベル2の項目中・大型商用車 392,474 3.5 373,194 4.0 18,225 △ 17.4
二輪車 21,468,527 10.3 17,974,365 13.3 3,458,416 △ 5.3
階層レベル2の項目スクーター 6,391,272 14.1 5,839,325 12.5 512,347 22.9
階層レベル2の項目オートバイ 14,589,393 8.7 11,653,237 13.9 2,943,341 △ 8.9
階層レベル2の項目モペッド 487,862 11.8 481,803 9.1 2,728 △ 35.1
三輪車 992,936 16.0 691,749 41.5 299,977 △ 17.9
階層レベル2の項目乗客輸送三輪 843,162 16.5 545,038 50.9 296,080 △ 18.0
階層レベル3の項目貨物輸送三輪 116,141 15.9 111,519 14.3 3,897 △ 12.9
階層レベル3の項目電動リキシャ 29,830 5.8 31,290 17.4
階層レベル3の項目電動カート 3,803 1.0 3,902 12.1
合計 28,434,742 9.6 23,853,463 12.5 4,500,492 △ 5.5

注1: BMW、メルセデス、ジャガー、ボルボ・オート、ダイムラー、JBMオート&スキャニアのデータは含まれない。
注2: 電動リキシャは主に乗客輸送、電動カートは主に貨物輸送に使われる。
出所:インド自動車工業会(SIAM)

年度別の国内販売台数の推移をみると、新型コロナウイルス禍などによる影響で、2021年度には1,761万7,606台まで落ち込んだものの、2022年度から回復傾向にある。販売台数の大部分は変わらずに二輪車で、2023年度は全体の75.4%を占めた。2023年度の販売台数は、各部門が2019年度の販売台数を超え、新型コロナ禍前の水準まで回復を見せた(図1参照)。特に乗用車は過去最高の420万台超で、背景には多目的自動車(UV)の好調(前年度比25.8%増)があると思われる。

図1:国内販売台数推移
乗用車、商用車、二輪車、三輪車を含めた自動車の国内販売台数は、2,500万台を超えた2018年度のピークから、2020年度、2021年度には2,000万台を割り込むまで落ち込んだものの、2022年度から回復傾向にあり、2023年度は2,385万台だった。

出所:インド自動車工業会(SIAM)を基にジェトロ作成

乗用車のシェアトップはスズキ

乗用車の主要メーカー別販売台数は、上位3社が安定感を見せた。市場シェアはマルチ・スズキがトップで41.7%、韓国の現代自動車が14.6%、地場のタタ・モーターズが13.8%と続く(図2参照)。3社とも前年度から1桁の増加で順位を守ったかたちだ。地場のマヒンドラ&マヒンドラは前年度比28.0%増、トヨタ・キルロスカは同41.8%増加で販売台数を伸ばし、2022年度に続いて好調を維持した(表2参照)。

一方、2022年度は2桁成長と好調だった韓国の起亜は前年度比8.8%減、ホンダは同5.3%減、日産は同10.3%減と落ち込んだ。日系5社(マルチ・スズキ、トヨタ・キルロスカ、ホンダ、日産、いすゞ)の合計は212万2,802台で、市場シェアは50.3%。前年度の49.0%から1.3ポイント上昇した。

図2:主要メーカーの乗用車市場シェア(2023年度)
2023年度乗用車国内販売台数は計4,218,746台。メーカー別のシェアは、マルチ・スズキがトップの41.7%、次いで現代が14.6%、タタ・モーターズが13.8%、マヒンドラ・マヒンドラが10.9%、トヨタ・キルロスカと起亜が5.8%、ホンダが2.1%を占めた。

出所:インド自動車工業会(SIAM)を基にジェトロ作成

表2:主要メーカー別乗用車国内販売台数(2023年度)(単位:台、%)(△はマイナス値、-は値なし)
メーカー 2022年度
(2022年4月~2023年3月)
2023年度
(2023年4月~2024年3月)
増減率 シェア
(2023年度)
マルチ・スズキ 1,606,870 1,759,881 9.5 41.7
現代自動車 567,546 614,717 8.3 14.6
タタ・モーターズ 544,391 582,915 7.1 13.8
マヒンドラ&マヒンドラ 359,253 459,877 28.0 10.9
トヨタ・キルロスカ 173,245 245,676 41.8 5.8
起亜 269,229 245,634 △ 8.8 5.8
ホンダ 91,418 86,584 △ 5.3 2.1
ルノー 78,926 45,439 △ 42.4 1.1
シュコダ・オート 52,269 44,522 △ 14.8 1.1
MGモーター 48,866 44,115 △ 9.7 1.0
フォルクスワーゲン 41,326 43,197 4.5 1.0
日産 33,611 30,146 △ 10.3 0.7
PCAモーターズ 9,062 8,367 △ 7.7 0.2
FCAインディア・オートモービルズ 12,445 5,406 △ 56.6 0.1
フォース・モーターズ 679 1,755 158.5 0.0
いすゞモーターズインディア 978 515 △ 47.3 0.0
合計(その他を含む) 3,890,114 4,218,746 8.4 100.0

出所:インド自動車工業会(SIAM)

乗用車の成長トレンドは変わらずUV

乗用車をさらにセグメント別にみると、一般乗用車は154万8,943台で前年度比11.4%減、UVは252万691台で同25.8%増、バンは14万9,112台で同7.3%増だった。小型車をはじめとした一般乗用車が前年度の2桁増から2桁減に転じた一方、UVが4年連続の2桁増と好調だった。車種別データにもそのトレンドが表れている。

一般乗用車の車種別ランキングを見ると、首位はマルチ・スズキのコンパクトモデル(「スイフト、ワゴンR」など計82万8,015台)で、2位以下に大差をつけたものの、前年度比4.1%減だった。他方、同社のコンパクトモデルは車種別1位を長年維持しており、根強い人気がうかがえる。この人気がマルチ・スズキの一般乗用車シェア第1位(63.3%)に大きく貢献していると考えられる。

乗用車の車種別2位~7位は各社のUVが占め、いずれも前年度から販売台数を2桁以上増やした。2位はタタ・モーターズのコンパクトUV(「ネクソン」など計34万1,773台)で前年度比11.7%増だった。3位はマルチ・スズキのコンパクトUV(「ブレッツァ」など計32万1,641台)で前年度の2.2倍、4位は同社UV(「グランド・ヴィターラ」など計27万926台)で同47.2%増と、同社UVの好調ぶりがうかがえる。5位、6位はマヒンドラ&マヒンドラ、7位は現代自動車のUVモデルがランクインした。また、トヨタ・キルロスカのミニバン(「イノーバ・クリスタ、イノーバ・ハイクロス」計9万8,180台)は、台数は10万台には届かなかったが、同76.7%増と好調だった。こうした車種の人気により、UV市場シェアは、マルチ・スズキが25.5%、マヒンドラ&マヒンドラが18.2%を占めた(図3参照)。

図3:多目的自動車(UV)メーカー別市場シェア(2023年度)
2023年度の多目的自動車(UV)国内販売台数は、2,520,691台。そのうち、マルチ・スズキが25.5%、マヒンドラ・マヒンドラがそれぞれ18.2%、現代とタタ・モーターズが15.4%、起亜が9.7%、トヨタ・キルロスカが7.6%、その他が8.1%だった。

出所:インド自動車工業会(SIAM)を基にジェトロ作成

二輪車は順調に成長、上位4社は安定

2023年度の二輪車の国内販売台数(前年度比13.3%増の1,797万4,365台)は、新型コロナ前2019年度の1,741万6,432台を超えた。過去最高だった2018年度の2,117万9,847台には遠いものの、直近10年で3番目の数値となった。セグメント別にみても、スクーターが583万9,325台で前年度比12.5%増、オートバイが1,165万3,237台で同13.9%増、モペッドが48万1,803台で同9.1%増と、いずれも順調な回復を見せている(表1参照)。

主要メーカー別シェアは、首位がヒーローでシェア30.2%、2位はホンダで25.2%、3位はTVSモーターで17.6%、4位はバジャジ・オートで12.4%だった。上位4社は2022年度と同じ順位を守った一方、スズキがロイヤルエンフィールドを抜いて5位に浮上し、販売台数は92万1,009台(前年度比26.0%増)だった(表3参照)。日系4社(ホンダ、スズキ、ヤマハ、カワサキ)の合計は615万649台、市場シェアは34.2%で、2022年度の33.6%とほぼ同じ水準になっている。

表3:主要メーカー別二輪車国内販売台数(2023年度)(単位:台、%)(△はマイナス値、-は値なし)
メーカー 2022年度
(2022年4月~
2023年3月)
2023年度
(2023年4月~
2024年3月)
増減率 シェア
(2023年度)
ヒーロー 5,155,793 5,420,370 5.1 30.2
ホンダ 4,025,527 4,530,196 12.5 25.2
TVSモーター 2,597,936 3,157,050 21.5 17.6
バジャジ・オート 1,801,010 2,237,118 24.2 12.4
スズキ 730,756 921,009 26.0 5.1
ロイヤルエンフィールド 734,840 834,795 13.6 4.6
ヤマハ 568,534 694,853 22.2 3.9
エイサー・エナジー 93,212 107,894 15.8 0.6
ピアジオ 44,382 38,163 △ 14.0 0.2
オキナワ 100,702 13,841 △ 86.3 0.1
チェタク 4,873 13,467 176.4 0.1
カワサキ 4,028 4,591 14.0 0.0
その他 1,178 1,018 △ 13.6 0.0
合計 15,862,771 17,974,365 13.3 100.0

有望なインド市場、多目的車とEVがカギに

インドの自動車業界は新型コロナ禍の落ち込みから回復し、成長傾向にある。背景には、近年の高い経済成長に伴って中間層の所得が向上、需要が拡大していることが挙げられる。また、インド政府の製造業振興政策「生産連動型インセンティブ(PLI)スキーム」もこの成長を後押ししている。同スキームは自動車と自動車部品分野も補助金支給対象に含んでおり、2026年度まで継続する予定だ。今後も自動車業界が成長することは間違いない。

有望なインド市場で、各メーカーは2つの観点についてかじ取りを迫られている。1つはUV市場戦略だ。現在は人気の高いUV車種を出したメーカーが乗用車全体のシェアを伸ばす傾向にある。消費者心理に「刺さる」UVの開発が求められている。

もう1つは電気自動車(EV)の開発だ。インド政府は2030年までにEVの販売を乗用車の3割、二輪車の8割にまで引き上げる目標を掲げる。6月4日に開票される総選挙の結果を控えた現在は、二輪車、三輪車を対象にした電動モビリティ促進スキーム(Electronic Mobility Promotion Scheme 2024)を展開中だ(2024年3月21日付ビジネス短信参照)。同スキームの適用は2024年7月末までの予定だが、8月以降も新政権による同様の振興策が予想されており、政府のEV奨励策は続くとみられる。こうした動きに伴い、外資系メーカーのEV工場投資が相次いでおり(2023年5月23日付2024年3月1日付ビジネス短信参照)、各社はシェア拡大に向けて、UVの市場戦略とEV振興策の活用が求められている。

自動車業界の伸びが期待される中、トヨタ・キルロスカは2023年に新工場建設を発表(2023年11月28日付ビジネス短信参照)したほか、マルチ・スズキは2023年度の総販売台数(輸出を含む)が過去最高の200万台超を記録し、2030年までに年間400万台まで増産する目標を掲げる(2024年4月8日付ビジネス短信参照)。両グループは開発・生産分野で協業するほか、2022年3月に自動車部品分野でPLIを承認されている。また、ホンダは二輪EVの開発促進に向けて、新たに研究開発拠点の設立を発表した。今後、インド国内での日系メーカーのさらなるシェア拡大が期待される。

執筆者紹介
ジェトロ・ベンガルール事務所
岩井 澪佳(いわい みおか)
2021年、ジェトロ入構。総務部総務課を経て、2023年9月から現職。