日本産食材サポーター店インタビュー Marukai

ブラジル・サンパウロ市の東洋人街リベルダーデ地区は、市内指折りの観光地。ブラジル全土、そして海外からも多くの観光客がこの東洋人街を訪れるが、目的は何といってもショッピングである。この街には日本文化を象徴するように鳥居がたち、道中には寿司、ラーメン、うどん、定食など、様々な日本食を堪能することができる。ここではサンパウロに住む日系人や進出企業関係者だけでなく、旅行客を含む非日系人が今では多く、この街で日常の食品の買い出しをしている。この街に1999年に創業したMARUKAIは、自社で輸入する日本産食品2000点、その他輸入業者からの仕入れを含めれば5000点もの日本産食品を取り扱う代表的な日本産食品の小売店である。その店舗は日本産食材を取り扱うスーパーとしてブラジルではパイオニア的な存在であり、創業者のジョニー・グオ氏（台湾生まれのサンパウロ育ち）は、リベルダーデ地区の代表的な起業家である。日系三世のルシア山本グオ夫人と共同経営で、同店舗だけでなく、同地区最寄りの地下鉄リベルダーデ駅に隣接する4つの店舗のオーナーである。

豊富な品揃えの「MARUKAI」から約50メートル先には2016年に「モモ・ラーメン」を開店。「一日平均1000杯のラーメンを提供する」とグオ氏は説明した。2018年には、駅前に「89°C コーヒーステーション」という喫茶店を展開、こだわりのカフェ、ベーカリー、ケーキ・洋菓子などがあり、連日朝一番から賑わっている人気スポットである。交差点を挟んだ向かいにはビル3階を占める食品、日用品、雑貨を含む「マルソー」を2019年に開店、週末は店に入れないほどの客で長蛇の列ができる。グオ氏は、これらの店舗で提供されるサービスのクオリティを維持し、改善するためには、日々店舗を回り、スタッフとのコミュニケーションを欠かさないことが大事だと語る。多くの商品を取り扱い、消費者目線の改善を加える中、以前は他の間接貿易もあったが、自社での輸入も実施するようになった。これも事業方針の改善だと語る同氏は、「その方が市場に合う商品選定に当たって、妥協をすることなくメーカーと調整・交渉することができる、また現地のトレンドに即座に対応した試みにも挑戦できる」と説明する。

グオ氏は時代の先端を切り開く起業家として同業者からも評価されている。「MARUKAI」の棚に並ぶ品物は日常生活に欠かせない商品だけでなく、ブラジルの消費者への新たな商品の提案も行っている。例えばレトルト食品は、5年前まではブラジルでは殆ど認知されていなかったが、「MARUKAI」が積極的に輸入することにより、一般家庭でも活用されるようになった。「特に一人暮らしの方には保存が効くし、調理も極めて簡単なので便利」とグオ氏は説明。また、レトルトのカレーや白米は「MARUKAI」の人気商品として定着したと言っても過言ではないようだ。グオ氏は自身がトレンドセッターであることを意識しており、またそれに伴う責任も感じているという。消費者の利便性を高めるため、リベルダーデ地区において、週末も開店し始めたこと、店内での快適な買い物環境を整えるため、空調設備を完備したのもグオ氏だ。このような取組が、店舗のクオリティを向上させているのも事実である。

水産加工食品、和牛に関心を示すグオ氏であるが、「ブラジル国家衛生監督庁（ANVISA）による動物性食品の輸入に対する規制が厳しく、（輸入通関での遅延を想定した日数と）商品の賞味期限を比較したコストパフォーマンスを検討する必要はあるが、こうした食材に挑戦してみたい」と意欲を示した。「和牛は、一般消費者の手が届く価格で販売できないのが残念。自身で取り扱うにあたって、高級レストラン向けとして開拓していきたい」と気概をみせた。また、新しい銘柄の日本酒の輸入も強化したいとのこと。2020年に始まった新型コロナウィルスによるパンデミックで、大量の売りきれなかった商品を賞味期限切れで廃棄した苦い経験もあったが、徐々に経済も回復しており、早期にパンデミック前の状況を取り戻すべく努力したいとグオ氏は話した。ジェトロ・サンパウロとの取組みにも積極的に参加するグオ氏。2021年に実施した「カレー月間」ではインフルエンサーとの取組みなどにより、カレールーの売り上げが3割以上も増加したことを強調。引き続き、日本産食材の普及活動を継続し、日本産食材の発信拠点として尽力したいと語った。