日系企業就職に高い関心、プネで開催のイベントに700人来場

インド西部マハーラーシュトラ（MH）州の産業都市プネで2月2日、インド人の日系企業への就職を支援するイベント「NIN2 Job Fair」が開催され、事前登録と当日参加を含め約700人が来場し、日系企業への関心の高さがあらためて示された。同イベントは、インド人材の採用を目指す日系企業10社がブースを出展し、参加者に企業説明や個別面接を行うもので、前年に引き続いての開催となった（2018年3月30日記事参照）。通信アプリで知られるLINEや、情報システムのコンサルティングなどを手掛けるテクノスジャパン、クラスメソッド、プネ近郊に工場を開設した川島工業など約10社がブースを出展した。

参加者の多くはプネ近郊でITを学ぶ大学生だが、中途採用を希望するエンジニアの参加もみられた。多くの日系企業が求めるインド人材はIT関連で、同イベントにはエンジニア系の職種を希望する学生が参加し、参加企業で唯一、地元プネ近郊に工場を構える川島工業には特に多くの学生が集まった。

一方、出展した企業の中には、インド国内に拠点を有していないIT系企業も多く、採用後は日本拠点での勤務を想定しているという。企業担当者は「これから世界展開を進めていく上では、英語で仕事ができるIT人材は欠かせない。そのために、今回のイベントに出展をした」と話す。また、IT人材に限らず、インド拠点の総務や経理などの人員を求める企業もあり、企業のニーズの幅広さが感じられた。

インド人材の採用においては、日系企業の給与水準の低さが指摘されるが、この点について、当日視察に訪れた日系人材関連企業関係者は「インドでは会社の総支給金額（Cost To Company：CTC）を提示することが一般的だが、日本では福利厚生や手当を除いた給与を提示する企業が多く、CTCを提示すれば、競合する外国企業と遜色がない場合もある」と語った。

参加した学生からは「就職活動を行う上で、業務内容やキャリアパス、採用プロセス、待遇といった点がきちんと明示されていることが重要だ」との声が聞かれた。インド人材の採用には、重視されるポイントを押さえ、候補者の側から選ばれる企業とならなければならないだろう。

（比佐建二郎）